- 8281
- 2026/09/28
- 時価
- 540億円
- PER 予
- 6.22倍
- 2010年以降
- 赤字-149.08倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.39倍
- 2010年以降
- 0.26-1.11倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.1%
- ROE 予
- 6.28%
- ROA 予
- 3.53%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
経常利益又は経常損失(△)
連結
- 2020年3月31日
- 58億4200万
- 2021年3月31日 -25.68%
- 43億4200万
個別
- 2020年3月31日
- 61億7400万
- 2021年3月31日 -22.34%
- 47億9500万
有報情報
- #1 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 上記重点対応策により、翌連結会計年度の上期はコロナ禍による業績逓減を最小限に食い止め、コロナワクチン接種が加速する下期から年度末にかけては来店客数の回復も相まってEC販売チャネルのシフトが加速し、通期では新型コロナウイルス感染症前の業績水準に回復するシナリオを想定しております。2021/06/29 11:33
以上に基づき、2022年3月期の通期連結業績は、売上高2,253億35百万円、営業利益52億52百万円、経常利益57億50百万円、親会社株主に帰属する当期純利益24億87百万円を見込みます。
(注) 2022年3月期の期首より「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号)等を適用するため、上記の連結業績予想は当該会計基準等を適用した後の金額となっており、対前期増減率は記載しておりません。 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 2021/06/29 11:33
連結 売上高 経常利益 親会社株主に帰属する当期純利益 2021年3月期 202,438 4,342 412 2020年3月期 225,312 5,842 408 前期比 △10.2% △25.7% 1.0%
当連結会計年度における個人消費は、新型コロナウイルス感染症の拡大による2020年4月の緊急事態宣言の発出を受けた休業要請や外出自粛の強まりを背景に大きく落ち込みました。5月の緊急事態宣言の解除後は経済活動の再開に伴い個人消費に持ち直しの兆しが見られましたが、11月以降は新規感染者数が再び増加傾向となり、2021年1月には2度目となる緊急事態宣言が発出されるなど、先行き不透明な状況が続いております。個別 営業収益 経常利益 当期純利益 2021年3月期 9,997 4,795 2,499 2020年3月期 10,951 6,174 3,546 前期比 △8.7% △22.3% △29.5%
スポーツ用品販売業界におきましては、全国高等学校体育連盟、全国中学校体育連盟によるインターハイや体育大会夏季大会、秋季大会の中止、部活動を始めとする学校活動の縮小などスポーツ機会が抑えられるなどの影響を受けました。一方で、夏の猛暑や冬らしい寒さなど年間通じて季節商品の需要を喚起する天候となりました。競合環境につきましては、衣料品における周辺領域との垣根の低下と価格競争の激化、メーカー直販ECサイトの拡大傾向は持続しており、競争環境はますます厳しくなっております。