商品

有報情報

#1 収益認識関係、四半期連結財務諸表（連結）

当社グループは、スポーツ用品・用具及び衣料を中心とした一般小売事業を主たる事業としております。
商品部門別に分解した売上高は以下のとおりです。
前第3四半期連結累計期間(自 2021年4月1日 至 2021年12月31日)

2023/02/10 13:39

#2 発行済株式、株式の総数等（連結）

②【発行済株式】

種類	第3四半期会計期間末現在発行数(株)(2022年12月31日)	提出日現在発行数(株)(2023年2月10日)	上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名	内容
普通株式	47,911,023	47,911,023	東京証券取引所プライム市場	単元株式数は100株であります。
計	47,911,023	47,911,023	-	-

2023/02/10 13:39

#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

当第3四半期連結累計期間における国内経済は、新型コロナウイルス第7波、第8波の感染拡大が到来した中でも大きな行動制限が無かったこともあり、持ち直しの動きが見られました。先行きについては、ウィズコロナの下で各種政策による景気の持ち直しが期待されているものの、為替変動や物価上昇などを要因とした下振れリスクも懸念されております。また、食品やエネルギーなどの生活必需品の値上げが拡大し、消費者の生活防衛意識はますます高まっています。
スポーツ用品販売業界におきましては、部活動を始めとする学校活動やスポーツ大会の再開及びサッカーワールドカップの開催により、一般競技スポーツ商品の需要が高まりました。また、コロナ影響の段階的な解消による外出機会の増加に伴うシューズ、バッグ、カジュアルウェアを始めとしたライフスタイル商品の需要回復も見られました。一方で、コロナ禍で市場拡大してきたゴルフやアウトドアレジャーなどの屋外スポーツ需要は、一巡の兆しが見られます。
この様な状況の中、当社グループは、店舗のスクラップ&ビルドや改装による競争力向上を図ると同時に、地域と連携したヤングアスリート層の取り込みや急回復が期待できるインバウンド需要の獲得などによるシェア拡大に努めました。また、円安やエネルギー価格の高騰を背景とした商品原価、店舗運営コストの上昇がある中、接客サービスの強化による一品単価、客単価向上に注力しました。

2023/02/10 13:39