マックスバリュ西日本(8287)の流動資産の推移 - 四半期
連結
- 2013年5月31日
- 220億5500万
- 2013年8月31日 +17.42%
- 258億9700万
- 2013年11月30日 -3.02%
- 251億1600万
- 2014年2月28日 -2.46%
- 244億9700万
- 2014年5月31日 +0.57%
- 246億3700万
- 2014年8月31日 +12.15%
- 276億3100万
- 2014年11月30日 -6.7%
- 257億7900万
- 2015年2月28日 +2.61%
- 264億5300万
- 2015年5月31日 +8.39%
- 286億7200万
- 2015年8月31日 +7.93%
- 309億4600万
- 2015年11月30日 -2.27%
- 302億4400万
- 2016年2月29日 +5.75%
- 319億8200万
- 2016年5月31日 +1.63%
- 325億200万
- 2016年8月31日 +8.34%
- 352億1300万
- 2016年11月30日 -2.79%
- 342億3000万
- 2017年2月28日 +3.16%
- 353億1300万
- 2017年5月31日 +1.58%
- 358億7200万
- 2017年8月31日 +6.18%
- 380億9000万
- 2017年11月30日 -2.49%
- 371億4300万
- 2018年2月28日 +1.26%
- 376億1200万
- 2018年5月31日 -1%
- 372億3700万
- 2018年8月31日 +5.48%
- 392億7800万
- 2018年11月30日 -7.17%
- 364億6000万
- 2019年2月28日 -6.15%
- 342億1600万
- 2019年5月31日 +104.68%
- 700億3300万
- 2019年8月31日 +20.93%
- 846億9300万
- 2019年11月30日 -5.84%
- 797億4300万
- 2020年2月29日 -8.35%
- 730億8100万
- 2020年5月31日 +5.03%
- 767億5400万
- 2020年8月31日 -15.52%
- 648億4500万
- 2020年11月30日 -0.39%
- 645億9100万
- 2021年2月28日 +16.33%
- 751億4100万
- 2021年5月31日 -30.59%
- 521億5400万
- 2021年8月31日 -6.2%
- 489億2300万
- 2021年11月30日 +22.39%
- 598億7900万
個別
- 2009年2月20日
- 142億8400万
- 2010年2月20日 +39.79%
- 199億6700万
- 2010年11月20日 -6.57%
- 186億5500万
- 2011年2月20日 +9.36%
- 204億100万
- 2011年5月20日 -21.15%
- 160億8600万
- 2011年8月20日 +20.83%
- 194億3700万
- 2011年11月20日 +2.28%
- 198億8100万
- 2012年2月20日 -10.05%
- 178億8300万
- 2012年5月20日 +14.23%
- 204億2800万
- 2012年8月20日 -12.4%
- 178億9400万
- 2012年11月20日 +2.16%
- 182億8000万
- 2013年2月28日 +19.28%
- 218億400万
- 2014年2月28日 +8.81%
- 237億2600万
- 2015年2月28日 +8.96%
- 258億5200万
- 2016年2月29日 +21.5%
- 314億900万
- 2017年2月28日 +10.68%
- 347億6500万
- 2018年2月28日 +6.91%
- 371億6800万
- 2019年2月28日 -7.66%
- 343億2000万
- 2020年2月29日 -5.68%
- 323億7000万
- 2021年2月28日 +6.97%
- 346億2600万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (資産)2021/10/13 10:00
当第2四半期連結会計期間末における流動資産は、前連結会計年度末に比べ262億18百万円減少し、489億23百万円となりました。これは主に、前連結会計年度末が銀行休業日であった影響で仕入債務の支払が当期首に先送りとなったことなどにより、現金及び預金が243億24百万円減少したことによるものです。固定資産は、前連結会計年度末に比べ3億78百万円増加し、1,868億59百万円となりました。これは主に、投資その他の資産のうちの長期繰延税金資産が5億95百万円増加したことなどによるものです。
(負債)