- #1 固定資産の減価償却の方法
建物 8～39年
構築物 10～34年
機械及び装置 8～17年
2015/05/28 15:37- #2 担保に供している資産の注記（連結）
担保に供している資産は次のとおりであります。
| 前連結会計年度(平成26年2月28日) | 当連結会計年度(平成27年2月28日) |
| 現金及び預金 | 213百万円 | 213百万円 |
| 建物及び構築物 | 7,799 | 7,497 |
| 土地 | 11,343 | 11,343 |
担保付債務は次のとおりであります。
- #3 減損損失に関する注記（連結）
当社グループは原則として、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として、主として店舗を基本単位としてグルーピングしております。
当連結会計年度において、店舗における営業活動から生じる損益が継続してマイナス又はマイナスとなる見込みである資産グループについて、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(101百万円)として特別損失に計上しております。その内訳は、建物及び構築物94百万円、有形固定資産その他7百万円であります。なお、資産グループの回収可能価額は、使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローがマイナスであるため、回収可能価額は零としております。
なお、前連結会計年度については、該当事項はありません。
2015/05/28 15:37- #4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備は除く)については、定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7～39年
機械装置及び運搬具 4～17年
2015/05/28 15:37
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
