売上総利益
連結
- 2008年3月31日
- 306億2566万
- 2009年3月31日 +2.92%
- 315億1854万
- 2010年3月31日 +0.23%
- 315億9010万
- 2011年3月31日 +5.19%
- 332億2938万
- 2012年3月31日 +1.83%
- 338億3746万
- 2013年3月31日 -0.08%
- 338億922万
- 2014年3月31日 +35.73%
- 458億9078万
- 2015年3月31日 +26.08%
- 578億6000万
- 2016年3月31日 +6.02%
- 613億4400万
- 2017年3月31日 +2.4%
- 628億1400万
- 2018年3月31日 +5.31%
- 661億5000万
- 2019年3月31日 +1.76%
- 673億1300万
- 2020年3月31日 +2.44%
- 689億5700万
- 2021年3月31日 +7.24%
- 739億5200万
- 2022年3月31日 -2.09%
- 724億300万
- 2023年3月31日 +3.35%
- 748億2700万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- お買い物し易い環境をご提供すると同時に、売上高と荒利益高の最大化をはかるために、当連結会計年度においては、お客様の行動目線に立って、商品をご購入いただくための商品陳列や品揃えの構成、提案の方法について、改めて全社で勉強し改善を図っていくための活動を強化いたしました。2023/06/23 9:05
この活動は、お客様にとってあるべき売場を科学的にとらえ改善を図っていくものであり、売上高、売上総利益の向上に大きく貢献しています。
(電子商取引の拡大) - #2 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- なお、回収可能価額は、正味売却価額と使用価値のいずれか高い方により測定しております。正味売却価額は、各資産グループの構成資産について、市場価格が観察できる場合には観察可能な市場価格とし、市場価格が観察できない場合には、路線価又は固定資産税評価額等を勘案した合理的な見積りにより算定しております。また、使用価値は、各資産グループの継続的使用と使用後の構成資産の処分によって見込まれる将来キャッシュ・フローを、借入資本コストと自己資本コストを加重平均した資本コスト(WACC)で現在価値に割り引いて算定しております。2023/06/23 9:05
減損の兆候があると判断された店舗に関する使用価値算定の基礎となる将来キャッシュ・フローは、継続的な使用とその後の処分によって見込まれるキャッシュ・フローを、その構成要素である売上高、売上総利益率、販売費及び一般管理費、構成資産の処分価値等について、過去実績、競合関係や近隣状況の変化、翌期の予算、今後の改廃等を総合的に勘案した上で、年度別に算出した値の経済的残存使用年数における累計値として見積もっております。経済的残存年数は、上限を20年とし、自社物件及び普通借地物件については、店舗の残存耐用年数を用い、定期借地物件については、残存借地期間を用いております。資本コストは、外部より入手しており、その算定基礎には、当社の負債・株式時価総額の構成のほか、国債の利回り、予想マーケットリターン、当社株式の株価、株式市場全体の株価指標等の要素が含まれております。
② 重要な会計上の見積りに用いた主要な仮定