#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産(賃貸不動産を含む、リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及び機械及び装置については、定額法を採用しております。
なお、取得価額が10万円以上20万円未満の減価償却資産については、3年間で均等償却しております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3年～47年
(2)無形固定資産
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
その他の無形固定資産については、定額法によっております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(4)長期前払費用
定額法2016/03/31 15:01
#2 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産(賃貸不動産を含む、リース資産を除く)
当社及び連結子会社は主として定率法を採用しております。
ただし、当社及び連結子会社は平成10年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く)及び一部の機械及び装置については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～47年
②無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③リース資産
当社及び連結子会社は、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。なお一部の連結子会社は、リース取引会計基準の改正適用初年度開始前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。
④長期前払費用
当社及び連結子会社は定額法を採用しております。2016/03/31 15:01