- 9831
- 2026/09/03
- 時価
- 6864億円
- PER 予
- 16.97倍
- 2010年以降
- 6.08-45.35倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.75倍
- 2010年以降
- 0.41-1.67倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.39%
- ROE 予
- 4.4%
- ROA 予
- 2.04%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
営業利益又は営業損失(△)
連結
- 2021年6月30日
- 214億2600万
- 2022年6月30日 -42.77%
- 122億6300万
有報情報
- #1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表(連結)
- 2.調整額はセグメント間取引消去によるものであります。2022/08/12 9:36
3.セグメント利益又は損失(△)は、四半期連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
2.報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他」の区分は、報告セグメントに含まれないその他事業セグメントを含んでおります。
2.調整額はセグメント間取引消去によるものであります。
3.セグメント利益又は損失(△)は、四半期連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2022/08/12 9:36 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当第1四半期連結累計期間の売上高につきましては、①前年度より継続している一過性の巣ごもり需要反動減 ②物価上昇に伴う消費者マインドの低下 ③一部製品の供給不足等によって前年同期比1.9%減の3,758億59百万円となりました。また、当第1四半期連結累計期間においては、売場面積の拡充と「暮らしまるごと」戦略の強みを発揮するための店舗投資(出店や改装等の積極的な店舗開発、耐震化等店舗の強靭化、全店LED化等)が先行しておりますが、その効果はサプライチェーンの正常化と共に最大化されます。2022/08/12 9:36
利益につきましては、従来から進めている「企業体質強化経営改革」による売上総利益(率)の向上に取り組んだものの、一部製品の供給不足や前期の半導体不足懸念対策の先行仕入反動による仕入高の大幅減少に伴う粗利高の減少、物価上昇等に伴う販売管理費の増加により営業利益は前年同期比42.8%減の122億63百万円、経常利益は前年同期比39.1%減の144億40百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は当期より適用したグループ通算制度や子会社グループ再編に伴う税効果等により前年同期比15.7%減の146億80百万円となりました。
[セグメント別の業績状況]