建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法によっております。
主な耐用年数
建物 3～50年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエアは、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
のれんは、5年の定額法によっております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
(4)長期前払費用
定額法によっております。2014/06/30 9:58

#2 有形固定資産等明細表（連結）

2.「当期首残高」・「当期減少額」及び「当期末残高」欄の[ ]内は外数で、土地再評価差額金等であります。

3.主な増加内容	建物	愛写館 近鉄あべのハルカス店	15	百万円
		nonowa東小金井店	13	百万円
	工具、器具及び備品	イオンモール幕張新都心店	14	百万円
4.主な減少内容	建物	浜松本店	106	百万円
	土地	浜松本店	96	百万円

2014/06/30 9:58

#3 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 平成24年4月1日 至 平成25年3月31日)

場所		用途	種類	金額
大阪府等		店舗及び広告設備	建物	679百万円
			土地	76百万円
			その他	87百万円
大阪府等		共用資産	建物	105百万円
			工具、器具及び備品	409百万円

当社グループは、減損損失を認識するにあたり、キャッシュ・フローを生み出す最小単位を営業店舗として、本社設備等を共用資産としてグルーピングしております。
減損損失の認識に至った経緯として、昨今の競争激化等により店舗及び共用資産について収益性が低下しているため、資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(1,527百万円)として計上しております。

2014/06/30 9:58

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を、在外連結子会社は定額法によっております。(ただし、当社及び国内連結子会社は平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は定額法によっております。)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3～50年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
のれんは、5年の定額法によっております。
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2014/06/30 9:58