構築物(純額)
個別
- 2014年3月31日
- 3900万
- 2015年3月31日 -23.08%
- 3000万
有報情報
- #1 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)2015/06/29 9:57
当社グループは、減損損失を認識するにあたり、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として営業店舗、共用資産として本社設備等をグルーピングしております。場所 用途 種類 金額 大阪府等 店舗及び広告設備 建物及び構築物 147百万円 土地 4百万円
減損損失の認識に至った経緯として、昨今の競争激化等により店舗等の収益性が低下しているため、資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(164百万円)として計上しております。 - #2 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
- 前連結会計年度において、各資産科目に対する控除科目として独立掲記しておりました「減価償却累計額」は、連結貸借対照表の明瞭性を高めるため、当連結会計年度より各資産科目の金額から直接控除して表示し、当該減価償却累計額を注記事項(連結貸借対照表関係)に記載する方法に変更しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組み替えを行っております。2015/06/29 9:57
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、独立掲記していた「有形固形資産」の「建物及び構築物」6,739百万円、「減価償却累計額」△5,453百万円、「リース資産」4百万円、「減価償却累計額」△0百万円、「その他」2,510百万円、「減価償却累計額」△2,302百万円は、「建物及び構築物(純額)」、「リース資産(純額)」、「その他(純額)」として組み替えております。
前連結会計年度において、「固定負債」の「その他」に含めていた「リース債務」は負債及び純資産の合計額の100分の1を超えたため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表を組み替えております。 - #3 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2015/06/29 9:57
建物及び構築物 3~50年
② 無形固定資産(リース資産を除く)