#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: (3)減価償却費の調整額は、全社資産に係るものであります。
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、報告セグメントに配分していない全社資産に係る増加額であります。
2.セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
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#2 セグメント表の脚注（連結）: 整額は以下のとおりであります。
(1)セグメント利益又は損失(△)の調整額は、セグメント間取引消去9百万円、各報告セグメントに配分していない全社費用△33百万円であります。全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない連結財務諸表提出会社の費用です。
(2)セグメント資産の調整額は、主に報告セグメントに配分していない全社資産であります。
(3)減価償却費の調整額は、全社資産に係るものであります。
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、報告セグメントに配分していない全社資産に係る増加額であります。
2.セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業損失と調整を行っております。2021/06/30 10:23
#3 リース取引関係、連結財務諸表（連結）: 主として、全社におけるPOSシステム(「工具、器具及び備品」)であります。
無形固定資産
主として、眼鏡小売事業におけるPOSシステム(「ソフトウエア」)であります。
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#4 会計方針に関する事項（連結）: たな卸資産
主として総平均法による原価法(連結貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法によっております。
在外連結子会社は定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2～39年2021/06/30 10:23
#5 表示方法の変更、連結財務諸表（連結）: (連結貸借対照表)
前連結会計年度において、「無形固定資産」の「その他」に含めていた「ソフトウエア」は、表示の明瞭性を高めるため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「無形固定資産」の「その他」に表示していた79百万円は、「ソフトウエア」79百万円として組み替えております。
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#6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 建物及び構築物 2～39年
②無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
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#7 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 建物 2～39年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエアは、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
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