建物及び構築物
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年11月30日
- 157億4000万
- 2010年3月31日 -8.79%
- 143億5700万
- 2011年3月31日 -2.59%
- 139億8500万
- 2012年3月31日 -2.19%
- 136億7900万
- 2013年3月31日 -1.83%
- 134億2900万
- 2014年3月31日 -4.1%
- 128億7800万
- 2015年3月31日 -1.93%
- 126億2900万
- 2016年3月31日 -3.35%
- 122億600万
- 2017年3月31日 +12.67%
- 137億5200万
- 2018年3月31日 -8.27%
- 126億1500万
- 2019年3月31日 -5.07%
- 119億7500万
- 2020年3月31日 +3.7%
- 124億1800万
- 2021年3月31日 +0.8%
- 125億1700万
- 2022年3月31日 +2.53%
- 128億3400万
- 2023年3月31日 -1.67%
- 126億2000万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- なお、主な耐用年数は次のとおりであります。2023/06/22 9:53
建物及び構築物 7～30年
機械装置及び運搬具 8年 - #2 減損損失に関する注記（連結）
- 前連結会計年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日)2023/06/22 9:53
資産のグルーピングは、直営店舗については継続的な収支の把握を行っていることから各店舗毎を、貸与資産については各貸与資産をグルーピングの最小単位としております。場所 用途 種類 金額 東京都他 直営店舗 建物及び構築物 171百万円 東京都他 直営店舗 工具、器具及び備品 1百万円
営業損益が継続してマイナスの直営店舗及び売却が決まった貸与資産について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額404百万円を減損損失として特別損失に計上しております。