日本KFC HD（9873）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- 2億2800万
- 2010年9月30日 +272.81%
- 8億5000万
- 2010年12月31日 +94.59%
- 16億5400万
- 2011年3月31日 +14.57%
- 18億9500万
- 2011年6月30日 -91.13%
- 1億6800万
- 2011年9月30日 +322.62%
- 7億1000万
- 2011年12月31日 +15.35%
- 8億1900万
- 2012年3月31日 +35.65%
- 11億1100万
- 2012年6月30日 -96.76%
- 3600万
- 2012年9月30日 +999.99%
- 4億9700万
- 2012年12月31日 +76.26%
- 8億7600万
- 2013年3月31日 +38.01%
- 12億900万
- 2013年6月30日
- -1億7500万
- 2013年9月30日
- 1億6000万
- 2013年12月31日 +333.75%
- 6億9400万
- 2014年3月31日 -38.62%
- 4億2600万
- 2014年6月30日
- -1億8000万
- 2014年9月30日
- -5500万
- 2014年12月31日
- 4億
- 2015年3月31日
- -5億3400万
- 2015年6月30日
- -2億7200万
- 2015年9月30日
- 2億5500万
- 2015年12月31日 +358.43%
- 11億6900万
- 2016年3月31日 -30.54%
- 8億1200万
- 2016年6月30日
- -1億5500万
- 2016年9月30日
- 3億9100万
- 2016年12月31日 +272.89%
- 14億5800万
- 2017年3月31日 -4.39%
- 13億9400万
- 2017年6月30日 -50%
- 6億9700万
- 2017年9月30日 +32.57%
- 9億2400万
- 2017年12月31日 +65.48%
- 15億2900万
- 2018年3月31日 -53.17%
- 7億1600万
- 2018年6月30日
- -3億4700万
- 2018年9月30日
- 2億7700万
- 2018年12月31日 +383.75%
- 13億4000万
- 2019年3月31日 +40.3%
- 18億8000万
- 2019年6月30日 -61.7%
- 7億2000万
- 2019年9月30日 +165.69%
- 19億1300万
- 2019年12月31日 +57.87%
- 30億2000万
- 2020年3月31日 -48.91%
- 15億4300万
- 2020年6月30日 -91.77%
- 1億2700万
- 2020年9月30日 +999.99%
- 16億9400万
- 2020年12月31日 +50.59%
- 25億5100万
- 2021年3月31日 +14.54%
- 29億2200万
- 2021年6月30日 -55.27%
- 13億700万
- 2021年9月30日 +111.17%
- 27億6000万
- 2021年12月31日 +35.25%
- 37億3300万
- 2022年3月31日 +21.86%
- 45億4900万
- 2022年6月30日 -96.53%
- 1億5800万
- 2022年9月30日 +653.8%
- 11億9100万
- 2022年12月31日 +70.19%
- 20億2700万
- 2023年3月31日 +21.16%
- 24億5600万
- 2023年6月30日 -78.3%
- 5億3300万
- 2023年9月30日 +234.9%
- 17億8500万
- 2023年12月31日 +108.74%
- 37億2600万
- 2024年3月31日 +17.98%
- 43億9600万
- 2024年6月30日 -92.24%
- 3億4100万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額2024/06/25 13:04
(百万円) - #2 会計方針に関する事項（連結）
- 数理計算上の差異は、その発生時の翌連結会計年度に一括費用処理しております。また、過去勤務費用は発生年度に一括費用処理しております。2024/06/25 13:04
未認識数理計算上の差異については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
(6) 重要な外貨建の資産又は負債の本邦通貨への換算の基準 - #3 未適用の会計基準等、連結財務諸表（連結）
- ・「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日)2024/06/25 13:04
・「包括利益の表示に関する会計基準」(企業会計基準第25号 2022年10月28日)
・「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日)
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
