- 9873
- 2024/09/17
- 時価
- 1453億円
- PER
- 33.43倍
- 2010年以降
- 赤字-110.58倍
(2010-2024年) - PBR
- 4.68倍
- 2010年以降
- 1.43-3.71倍
(2010-2024年) - 配当
- 0.77%
- ROE
- 14%
- ROA
- 7.06%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
日本KFC HD(9873)ののれんの推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年11月30日
- 1800万
- 2010年3月31日 +11.11%
- 2000万
- 2010年12月31日 -25%
- 1500万
- 2011年3月31日 -13.33%
- 1300万
- 2011年6月30日 -7.69%
- 1200万
- 2011年9月30日 -16.67%
- 1000万
- 2011年12月31日 -10%
- 900万
- 2012年3月31日 -22.22%
- 700万
- 2012年6月30日 -14.29%
- 600万
- 2012年9月30日 -16.67%
- 500万
- 2012年12月31日 -40%
- 300万
- 2013年3月31日 -33.33%
- 200万
- 2013年6月30日 -50%
- 100万
- 2013年9月30日 ±0%
- 100万
- 2013年12月31日 -100%
- 0
- 2016年3月31日
- 500万
- 2016年6月30日 ±0%
- 500万
- 2016年9月30日 ±0%
- 500万
- 2016年12月31日 -20%
- 400万
- 2017年3月31日 ±0%
- 400万
- 2017年6月30日 ±0%
- 400万
- 2017年9月30日 ±0%
- 400万
- 2017年12月31日 -25%
- 300万
- 2018年3月31日 +999.99%
- 4200万
- 2018年6月30日 -7.14%
- 3900万
- 2018年9月30日 -5.13%
- 3700万
- 2018年12月31日 -5.41%
- 3500万
- 2019年3月31日 -8.57%
- 3200万
- 2019年6月30日 -6.25%
- 3000万
- 2019年9月30日 -6.67%
- 2800万
- 2019年12月31日 -7.14%
- 2600万
- 2020年3月31日 -11.54%
- 2300万
- 2020年6月30日 -8.7%
- 2100万
- 2020年9月30日 -9.52%
- 1900万
- 2020年12月31日 -15.79%
- 1600万
- 2021年3月31日 -12.5%
- 1400万
- 2021年6月30日 -14.29%
- 1200万
- 2021年9月30日 -16.67%
- 1000万
- 2021年12月31日 -20%
- 800万
- 2022年3月31日 -25%
- 600万
- 2022年6月30日 -33.33%
- 400万
- 2022年9月30日 -50%
- 200万
- 2022年12月31日 -100%
- 0
個別
- 2008年11月30日
- 1800万
- 2010年3月31日 +11.11%
- 2000万
- 2011年3月31日 -35%
- 1300万
- 2012年3月31日 -46.15%
- 700万
- 2013年3月31日 -71.43%
- 200万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 当社グループは、「KFC事業」の単一セグメントであり、記載を省略しております。2024/06/25 13:04
【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】
当社グループは、「KFC事業」の単一セグメントであり、記載を省略しております。 - #2 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費中の主な費目及び金額2024/06/25 13:04
前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 減価償却費 1,747 百万円 1,949 百万円 のれんの償却額 6 百万円 - 長期前払費用償却 92 百万円 164 百万円 - #3 負ののれん発生益(連結)
- 【報告セグメントごとの負ののれん発生益に関する情報】2024/06/25 13:04
該当事項はありません。 - #4 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- (2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報2024/06/25 13:04
当社の持分法適用関連会社であり、外食事業を営む株式会社ビー・ワイ・オー(以下、同社)においては、ライフスタイルの変化や物価高騰に伴う消費者マインドの低下により、売上高の減少等の影響が生じております。当社は、同社が策定した事業計画の妥当性を検証し、同社への投資に係る減損の要否を判断しております。同社の業績が投資の評価の基礎となる中期経営計画の想定を下回って推移していることから、同社への投資に含まれるのれんに減損の兆候を識別し、同社の事業から得られる割引前将来キャッシュ・フローを見積り、帳簿価額と比較した結果、減損の認識は不要と判断しております。
同社の事業計画に基づく将来キャッシュ・フローの見積りにおいては、2023年5月に新型コロナウイルス感染症の感染症法上の分類が「5類」へ引き下げられたことで外食需要が回復しつつあるものの、ライフスタイルの変化や物価高騰等の影響を踏まえ、2026年3月期までにおおむね回復するという仮定を設定しております。