棚卸資産
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2010年2月20日
- 18億740万
- 2011年2月20日 +21.21%
- 21億9081万
- 2012年2月20日 +24.09%
- 27億1857万
- 2013年2月28日 -0.41%
- 27億747万
- 2014年2月28日 -14.42%
- 23億1707万
- 2015年2月28日 +13.05%
- 26億1948万
- 2016年2月29日 -3.64%
- 25億2412万
- 2017年2月28日 -23.97%
- 19億1903万
- 2018年2月28日 +21.56%
- 23億3283万
- 2019年2月28日 -22.73%
- 18億257万
- 2020年2月29日 +16.38%
- 20億9782万
- 2021年2月28日 +4.76%
- 21億9771万
- 2022年2月28日 -13.46%
- 19億196万
- 2023年2月28日 -23.88%
- 14億4780万
- 2024年2月29日 +15.6%
- 16億7364万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
商 品
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
貯蔵品
最終仕入原価法
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産
経済的耐用年数に基づく定額法
各資産別の経済的耐用年数として以下の年数を採用しております。
建物及び構築物 3年~8年工具、器具及び備品 3年~20年
②無形固定資産
定額法
なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法2024/05/27 9:59 - #2 棚卸資産の内訳の注記(連結)
- ※2 棚卸資産の内訳2024/05/27 9:59
- #3 棚卸資産の帳簿価額の切下げに関する注記(連結)
- ※2 売上原価に含まれる棚卸資産の収益性の低下による期末商品に係る簿価切下げ額2024/05/27 9:59
- #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (営業活動によるキャッシュ・フロー)2024/05/27 9:59
営業活動により増加した資金は、12億21百万円(前期は12億7百万円の収入)となりました。その主な内訳は、税金等調整前当期純利益13億91百万円、仕入債務の増加2億41百万円、減価償却費1億2百万円等によるものです。主な減少の内訳は、法人税等の支払額3億59百万円、棚卸資産の増加2億25百万円等によるものです。
(投資活動によるキャッシュ・フロー) - #5 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- (1)当事業年度の財務諸表に計上した金額 (千円)2024/05/27 9:59
(2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報前事業年度 当事業年度 商品 1,444,146 1,672,080 売上原価に含まれる棚卸資産の収益性の低下による期末商品に係る簿価切下げ額 551,034 533,892
連結財務諸表「注記事項(重要な会計上の見積り)1. 商品の評価」に記載した内容と同一であります。 - #6 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- (1)当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額 (千円)2024/05/27 9:59
(2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報前連結会計年度 当連結会計年度 商品 1,444,146 1,672,080 売上原価に含まれる棚卸資産の収益性の低下による期末商品に係る簿価切下げ額 551,034 533,892
「注記事項(連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項)4. 会計方針に関する事項 (1)重要な資産の評価基準及び評価方法 ③棚卸資産」に記載のとおり、商品の評価方法は移動平均法による原価法を採用しております。当社は、商品を5つのシーズン(年間/春/夏/秋/冬)に分けて管理しており、計画保有数量への調整のため値引き販売される場合があります。また、販売期間終了後に在庫が残った場合、「持ち越し在庫」として販売可能な売価水準へ引き下げられ値引き販売をしております。 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 時価法2024/05/27 9:59
3 棚卸資産の評価基準及び評価方法
イ 商品