有価証券報告書-第42期(平成26年3月1日-平成27年2月28日)
(表示方法の変更)
以下の事項について記載を省略しております。
・財務諸表等規則第8条の6に定めるリース取引に関する注記については、同条第4項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第8条の28に定める資産除去債務に関する注記については、同条第2項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第68条の4に定める1株当たり純資産額の注記については、同条第3項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第80条に定めるたな卸資産の帳簿価額の切り下げに関する注記については、同条第3項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第95条の3の2に定める減損損失に関する注記については、同条第2項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第95条の5の2に定める1株当たり当期純損益金額に関する注記については、同条第3項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第95条の5の3に定める潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額に関する注記については、同条第4項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第107条に定める自己株式に関する注記については、同条第2項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第121条第1項第1号に定める有価証券明細表については、同条第3項により、記載を省略しております。
貸借対照表関係
前事業年度において、独立掲記していた「流動資産」の「1年内回収予定の差入保証金」、「流動負債」の「設備関係支払手形」、「固定負債」の「長期預り保証金」は、科目を掲記すべき数値基準が、資産総額または負債及び純資産の合計額の100分の1を超える場合から、100分の5を超える場合に緩和されたため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組み替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」に表示していた「1年内回収予定の差入保証金」1,494千円、「その他」174,861千円は、「流動資産」の「その他」176,355千円に、「流動負債」に表示していた「設備関係支払手形」232,897千円、「その他」146,205千円は、「流動負債」の「その他」379,103千円に、「固定負債」に表示していた「長期預り保証金」8,163千円、「その他」1,110千円は、「固定負債」の「その他」9,273千円にそれぞれ組み替えております。
損益計算書関係
前事業年度において、独立掲記していた「販売費及び一般管理費」の「広告宣伝費」「販売用消耗品費」「その他の販売費」「役員報酬」「法定福利及び厚生費」「水道光熱費」「消耗備品費」「旅費及び交通費」「租税公課」は、科目を掲記すべき数値基準が、「販売費及び一般管理費」の100分の5を超える場合から、100分の10を超える場合に緩和されたため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組み替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「販売費及び一般管理費」の「広告宣伝費」433,025千円、「販売用消耗品費」219,081千円、「その他の販売費」476,310千円、「役員報酬」64,806千円、「法定福利及び厚生費」939,090千円、「水道光熱費」277,036千円、「消耗備品費」85,776千円、「旅費及び交通費」154,969千円、「租税公課」80,650千円、「その他」756,900千円は、「その他」3,487,647千円に組み替えております。
以下の事項について記載を省略しております。
・財務諸表等規則第8条の6に定めるリース取引に関する注記については、同条第4項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第8条の28に定める資産除去債務に関する注記については、同条第2項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第68条の4に定める1株当たり純資産額の注記については、同条第3項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第80条に定めるたな卸資産の帳簿価額の切り下げに関する注記については、同条第3項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第95条の3の2に定める減損損失に関する注記については、同条第2項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第95条の5の2に定める1株当たり当期純損益金額に関する注記については、同条第3項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第95条の5の3に定める潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額に関する注記については、同条第4項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第107条に定める自己株式に関する注記については、同条第2項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第121条第1項第1号に定める有価証券明細表については、同条第3項により、記載を省略しております。
貸借対照表関係
前事業年度において、独立掲記していた「流動資産」の「1年内回収予定の差入保証金」、「流動負債」の「設備関係支払手形」、「固定負債」の「長期預り保証金」は、科目を掲記すべき数値基準が、資産総額または負債及び純資産の合計額の100分の1を超える場合から、100分の5を超える場合に緩和されたため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組み替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」に表示していた「1年内回収予定の差入保証金」1,494千円、「その他」174,861千円は、「流動資産」の「その他」176,355千円に、「流動負債」に表示していた「設備関係支払手形」232,897千円、「その他」146,205千円は、「流動負債」の「その他」379,103千円に、「固定負債」に表示していた「長期預り保証金」8,163千円、「その他」1,110千円は、「固定負債」の「その他」9,273千円にそれぞれ組み替えております。
損益計算書関係
前事業年度において、独立掲記していた「販売費及び一般管理費」の「広告宣伝費」「販売用消耗品費」「その他の販売費」「役員報酬」「法定福利及び厚生費」「水道光熱費」「消耗備品費」「旅費及び交通費」「租税公課」は、科目を掲記すべき数値基準が、「販売費及び一般管理費」の100分の5を超える場合から、100分の10を超える場合に緩和されたため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組み替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「販売費及び一般管理費」の「広告宣伝費」433,025千円、「販売用消耗品費」219,081千円、「その他の販売費」476,310千円、「役員報酬」64,806千円、「法定福利及び厚生費」939,090千円、「水道光熱費」277,036千円、「消耗備品費」85,776千円、「旅費及び交通費」154,969千円、「租税公課」80,650千円、「その他」756,900千円は、「その他」3,487,647千円に組み替えております。