構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物(建物付属設備含む)	8～38年
構築物	10～20年
機械及び装置	7～15年

(2)無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法

2015/06/29 10:03

#2 減損損失に関する注記（連結）

その内訳は以下のとおりであります。

種類	減損損失
建物及び構築物	57,340千円
工具、器具及び備品	2,305千円

なお、当資産グループの回収可能価額は、正味売却価額により測定しており、「不動産鑑定評価基準」に準拠して算定しております。
当連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)

2015/06/29 10:03

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く)については、定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 8～38年
機械装置及び運搬具 4～15年

2015/06/29 10:03