有価証券報告書-第66期(令和1年6月1日-令和2年5月31日)
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
(2)無形固定資産(リース資産除く)
定額法
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価格を零とする定額法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
| 建物 | 3年~50年 |
| 賃貸用資産 | 4年~50年 |
(2)無形固定資産(リース資産除く)
定額法
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価格を零とする定額法