マミーマート HD（9823）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

連結

2010年12月31日: 1億1400万
2011年3月31日 +527.19%: 7億1500万
2011年6月30日 +25.59%: 8億9800万
2011年9月30日 +35.97%: 12億2100万
2011年12月31日 -69.04%: 3億7800万
2012年3月31日 +88.89%: 7億1400万
2012年6月30日 +21.01%: 8億6400万
2012年9月30日 -14.93%: 7億3500万
2012年12月31日 -81.5%: 1億3600万
2013年3月31日 +216.18%: 4億3000万
2013年6月30日 +30.23%: 5億6000万
2013年9月30日 +55.18%: 8億6900万
2013年12月31日 -53.16%: 4億700万
2014年3月31日 +105.41%: 8億3600万
2014年6月30日 +39.83%: 11億6900万
2014年9月30日 -5.56%: 11億400万
2014年12月31日 -47.74%: 5億7700万
2015年3月31日 +78.51%: 10億3000万
2015年6月30日 +52.33%: 15億6900万
2015年9月30日 +7.97%: 16億9400万
2015年12月31日 -74.26%: 4億3600万
2016年3月31日 +68.58%: 7億3500万
2016年6月30日 +40.27%: 10億3100万
2016年9月30日 +55.77%: 16億600万
2016年12月31日 -44.96%: 8億8400万
2017年3月31日 +64.03%: 14億5000万
2017年6月30日 +38.34%: 20億600万
2017年9月30日 -2.59%: 19億5400万
2017年12月31日 -62.54%: 7億3200万
2018年3月31日 +84.02%: 13億4700万
2018年6月30日 +20.94%: 16億2900万
2018年9月30日: -12億5200万
2018年12月31日: 3億6600万
2019年3月31日 +141.26%: 8億8300万
2019年6月30日 +36.92%: 12億900万
2019年9月30日 -51.78%: 5億8300万
2019年12月31日 -3.95%: 5億6000万
2020年3月31日 +132.86%: 13億400万
2020年6月30日 +112.27%: 27億6800万
2020年9月30日 -4.23%: 26億5100万
2020年12月31日 -49.04%: 13億5100万
2021年3月31日 +78.61%: 24億1300万
2021年6月30日 +43.76%: 34億6900万
2021年9月30日 +15.22%: 39億9700万
2021年12月31日 -67.88%: 12億8400万
2022年3月31日 +86.76%: 23億9800万
2022年6月30日 +23.77%: 29億6800万
2022年9月30日 +17.15%: 34億7700万
2022年12月31日 -66.47%: 11億6600万
2023年3月31日 +62.86%: 18億9900万
2023年6月30日 +59.03%: 30億2000万
2023年9月30日 +47.95%: 44億6800万
2023年12月31日 -65.35%: 15億4800万
2024年3月31日 +95.16%: 30億2100万
2024年6月30日 +34.36%: 40億5900万
2024年9月30日 +17.1%: 47億5300万
2024年12月31日 -66.51%: 15億9200万
2025年3月31日 +100.5%: 31億9200万
2025年6月30日 +39.38%: 44億4900万
2025年9月30日 +22.81%: 54億6400万
2025年12月31日 -67.02%: 18億200万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/12/18 13:58
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/12/18 13:58
#3 会計方針に関する事項（連結）: ハ未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用の会計処理方法
未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
ニ小規模企業等における簡便法の採用
2025/12/18 13:58