建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

建物及び構築物
定額法2015/04/09 10:44

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※3 固定資産除却損の内容

	前連結会計年度(自 平成24年2月1日至 平成25年1月31日)	当連結会計年度(自 平成25年2月1日至 平成26年1月31日)
建物及び構築物	18,049千円	15,165千円
建設仮勘定	―千円	10,495千円

2015/04/09 10:44

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産

	前連結会計年度(平成25年1月31日)	当連結会計年度(平成26年1月31日)
建物及び構築物	2,273,069千円	3,445,087千円
土地	8,397,157千円	8,397,157千円

上記に対応する債務

2015/04/09 10:44

#4 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 1 当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。

建物	耐震補強工事に伴う取得	1,337,549千円
	本館7階 催事場・サンジェルマン工場新設	38,890千円
	本館地階 客用トイレ改修	21,158千円
リース資産(有形)	POSシステム(ハードウェア)更新	27,279千円
リース資産(無形)	POSシステム(ソフトウェア)更新	82,563千円

なお、建設仮勘定の増加は、主として耐震補強工事に伴う建物の増加によるものであります。
2 当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。

2015/04/09 10:44

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
a 建物及び構築物
定額法
b その他有形固定資産
定率法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 8年～39年
工具、器具及び備品 5年～8年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
定額法
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロ(残価保証の取り決めがある場合は残価保証額)とする定額
法によっております。
④ 長期前払費用
均等償却
なお、償却期間については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2015/04/09 10:44