建物(純額)
個別
- 2018年3月31日
- 83億9248万
- 2019年3月31日 -1.92%
- 82億3121万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3~47年
構築物 10~30年
機械及び装置 9~10年
工具、器具及び備品 3~20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/06/20 9:20 - #2 固定資産除売却損の注記(連結)
- ※2 固定資産除売却損の内容は次のとおりであります。2019/06/20 9:20
前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日) 当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) 建物及び構築物 10,264千円 6,864千円 機械装置及び運搬具 522 1,376 - #3 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は次のとおりであります。2019/06/20 9:20
担保付債務は次のとおりであります。前連結会計年度(2018年3月31日) 当連結会計年度(2019年3月31日) 建物 983,338千円 934,103千円 土地 4,737,088 4,737,088
- #4 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)1.「当期増加額」のうち主なものは次のとおりです。2019/06/20 9:20
2.「当期減少額」欄の( )内は内書きで、減損損失の計上額であります。建物 西冠店 227,421 千円 蒲生店 118,046 千円 鳴尾店 111,669 千円 - #5 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2017年4月1日 至 2018年3月31日)2019/06/20 9:20
当社グループは資産を店舗、賃貸資産、遊休資産および共用資産にグルーピングしております。場所 用途 種類 大阪市城東区他 店舗他 建物等
当連結会計年度において、店舗については、経常損益が数年にわたってマイナスである資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額して、当該減少額を減損損失として特別損失に計上いたしました。 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (財政状態の分析)2019/06/20 9:20
当連結会計年度末における流動資産は173億33百万円となり、前連結会計年度末に比べ7億52百万円減少いたしました。これは主に流動資産のその他(未収入金)が8億87百万円減少したことによるものであります。固定資産は414億55百万円となり、前連結会計年度末に比べ8億89百万円減少いたしました。これは主に建物及び構築物が8億92百万円増加した一方、投資有価証券が13億69百万円、差入保証金が5億26百万円減少したことによるものであります。
この結果、総資産は587億88百万円となり、前連結会計年度末に比べ16億41百万円減少いたしました。 - #7 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 定率法2019/06/20 9:20
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1)有形固定資産(リース資産を除く)2019/06/20 9:20
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #9 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3~47年
機械装置及び運搬具 9~10年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/06/20 9:20