ジョイフル（9942）の建物（純額）の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年12月31日
- 87億6102万
- 2009年12月31日 -11.17%
- 77億8248万
- 2010年12月31日 -9.58%
- 70億3671万
- 2011年12月31日 -4.1%
- 67億4800万
- 2012年12月31日 -8.03%
- 62億600万
- 2013年12月31日 -6.12%
- 58億2600万
- 2014年12月31日 -2.49%
- 56億8100万
- 2015年12月31日 +0.23%
- 56億9400万
- 2016年12月31日 +13.58%
- 64億6700万
- 2017年12月31日 +20.16%
- 77億7100万
- 2018年6月30日 -0.54%
- 77億2900万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）
- (1)リース資産の内容2025/09/16 17:00
主として、店舗の建物(有形固定資産)であります。
(2)リース資産の減価償却の方法 - #2 会計方針に関する事項（連結）
- イ 有形固定資産(リース資産を除く)2025/09/16 17:00
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #3 固定資産売却益の注記（連結）
- (単位:百万円)2025/09/16 17:00
前連結会計年度(自 2023年7月1日至 2024年6月30日) 当連結会計年度(自 2024年7月1日至 2025年6月30日) 建物及び構築物 3 0 機械装置及び運搬具 0 0 - #4 固定資産除却損の注記（連結）
- (単位:百万円)2025/09/16 17:00
前連結会計年度(自 2023年7月1日至 2024年6月30日) 当連結会計年度(自 2024年7月1日至 2025年6月30日) 建物及び構築物 5 29 機械装置及び運搬具 2 1 - #5 担保に供している資産の注記（連結）
- (単位:百万円)2025/09/16 17:00
(単位:百万円)前連結会計年度(2024年6月30日) 当連結会計年度(2025年6月30日) 建物及び構築物 11 14 土地 338 330
- #6 有形固定資産等明細表（連結）
- 期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。2025/09/16 17:00
建物 宮崎店建替え工事 127百万円
工具、器具及び備品 リフレッシュ工事 206百万円 - #7 減損損失に関する注記（連結）
- 当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しております。2025/09/16 17:00
当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小単位に基づき、事業用資産については主に独立した会計単位である店舗単位で、賃貸用資産及び遊休資産については物件単位で、資産のグルーピングを行っております。ただし、事業用資産のうち工場及び配送センターについては、共用資産としております。用途 種類 場所 減損損失(百万円) 事業用資産等 建物及び構築物、その他 福岡県他(69店舗) 246
事業用資産及び賃貸用資産のうち、営業活動から生ずる損益が継続してマイナスとなっている店舗・物件及び帳簿価額に対して著しく時価が下落している店舗・物件並びに遊休資産について、減損処理の要否を検討し、減損対象となった資産は帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失として計上しております。 - #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- ① 資産の部2025/09/16 17:00
当連結会計年度末の総資産は31,618百万円となり、前連結会計年度末に比べ1,196百万円の増加となりました。これは主に、有価証券の減少1,750百万円、建物および構築物の増加1,345百万円、投資有価証券の増加947百万円、繰延税金資産の減少488百万円、売掛金の増加390百万円、原材料及び貯蔵品の増加376百万円、工具、器具及び備品の増加206百万円、建設仮勘定の増加155百万円によるものであります。
② 負債の部 - #9 賃貸等不動産関係、連結財務諸表（連結）
- (賃貸等不動産関係)2025/09/16 17:00
当社は、九州地域を中心に社員独立フランチャイズ制度として、店舗物件を賃貸しております。また、旧直営店舗物件等を賃貸するとともに、阿蘇市等に遊休不動産(土地・建物)を所有しております。
前連結会計年度における当該賃貸等不動産に関する賃貸損益は199百万円(賃貸収益は売上高及び営業外収益に、賃貸費用は売上原価及び営業外費用に計上)であります。 - #10 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- (1) 有形固定資産(リース資産を除く)2025/09/16 17:00
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #11 金融商品関係、連結財務諸表（連結）
- 営業債権である売掛金は、取引先の信用リスクに晒されております。貸付金(建設協力金)は、支払家賃との相殺により回収しますが、店舗物件の貸主の信用リスクに晒されております。2025/09/16 17:00
土地・建物の賃貸借契約に基づき差入れる敷金及び保証金は、差入先の信用リスクに晒されております。
投資有価証券である株式は、市場価格の変動リスクに晒されております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
