- 9942
- 2026/08/31
- 時価
- 413億円
- PER 予
- 9.07倍
- 2009年以降
- 赤字-217.39倍
(2009-2026年) - PBR
- 2.59倍
- 2009年以降
- 1.32-96.19倍
(2009-2026年) - 配当 予
- 0.77%
- ROE 予
- 28.53%
- ROA 予
- 12.93%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- イ 有形固定資産(リース資産を除く)2023/09/11 17:00
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #2 固定資産売却益の注記(連結)
- (単位:百万円)2023/09/11 17:00
前連結会計年度(自 2021年7月1日至 2022年6月30日) 当連結会計年度(自 2022年7月1日至 2023年6月30日) 建物及び構築物 14 ― 機械装置及び運搬具 0 ― - #3 担保に供している資産の注記(連結)
- (単位:百万円)2023/09/11 17:00
前連結会計年度(2022年6月30日) 当連結会計年度(2023年6月30日) 建物及び構築物 5 5 土地 129 129 - #4 減損損失に関する注記(連結)
- 当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しております。2023/09/11 17:00
当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小単位に基づき、事業用資産については主に独立した会計単位である店舗単位で、賃貸用資産及び遊休資産については物件単位で、資産のグルーピングを行っております。ただし、事業用資産のうち工場及び配送センターについては、共用資産としております。用途 種類 場所 減損損失(百万円) 事業用資産等 建物及び構築物、その他 福岡県他(19店舗) 113
事業用資産及び賃貸用資産のうち、営業活動から生ずる損益が継続してマイナスとなっている店舗・物件及び帳簿価額に対して著しく時価が下落している店舗・物件並びに遊休資産について、減損処理の要否を検討し、減損対象となった資産は帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失として計上しております。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1) 有形固定資産(リース資産を除く)2023/09/11 17:00
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。