構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 10年～20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
④ 長期前払費用
定額法
⑤ 投資不動産
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した
建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。2018/05/25 16:09

#2 固定資産処分損の注記

※2 固定資産処分損の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成28年3月1日至 平成29年2月28日)	当連結会計年度(自 平成29年3月1日至 平成30年2月28日)
建物及び構築物(除却)	297百万円	215百万円
建物及び構築物(売却)	6百万円	0百万円
その他(除却)	24百万円	16百万円

2018/05/25 16:09

#3 固定資産売却益の注記（連結）

※1 固定資産売却益の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成28年3月1日至 平成29年2月28日)	当連結会計年度(自 平成29年3月1日至 平成30年2月28日)
建物及び構築物	20百万円	3百万円
その他	22百万円	1百万円

2018/05/25 16:09

#4 有形固定資産等明細表（連結）

(注)1.当期増加額のうち、主なものは次のとおりであります。

① 建物	店舗建物及び内装設備	5,128百万円
② 構築物	店舗看板及び外構工事	692百万円
③ 工具、器具及び備品	店舗厨房設備	1,601百万円

2.当期減少額のうち、主なものは次のとおりであります。

2018/05/25 16:09

#5 減損損失に関する注記（連結）

減損損失の種類毎の内訳は、以下のとおりであります。

建物及び構築物	412百万円
土地等	35百万円
合計	448百万円

資産グループの回収可能価額は正味売却価額により測定しており、正味売却価額はゼロとして評価しております。
当連結会計年度(自 平成29年3月1日 至 平成30年2月28日)

2018/05/25 16:09

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 10年～20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。
④ 投資不動産
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。2018/05/25 16:09