一や（9968）の法人税の推移 - 全期間
連結
- 2008年7月31日
- 816万
- 2009年7月31日 -4.74%
- 777万
- 2010年1月31日 -55.49%
- 346万
- 2010年7月31日 +99.42%
- 690万
- 2011年1月31日 -50%
- 345万
- 2011年7月31日 +108.14%
- 718万
- 2012年1月31日 -43.13%
- 408万
- 2012年7月31日 +102.01%
- 825万
- 2013年1月31日 -47.52%
- 433万
- 2013年7月31日 +100%
- 866万
- 2014年1月31日 -52.6%
- 410万
- 2014年7月31日 +108.53%
- 856万
- 2015年1月31日 -54.14%
- 392万
- 2015年7月31日 +98.8%
- 780万
- 2016年1月31日 -51.56%
- 378万
- 2016年7月31日 +91.96%
- 725万
- 2017年1月31日 -56.46%
- 316万
- 2017年7月31日 +102.37%
- 639万
- 2018年1月31日 -49.98%
- 319万
- 2018年7月31日 +100.72%
- 642万
- 2019年1月31日 -49.09%
- 326万
- 2019年7月31日 +37.26%
- 448万
- 2020年1月31日 -48.67%
- 230万
- 2020年7月31日 +95.53%
- 450万
- 2021年1月31日 -49.17%
- 228万
- 2021年7月31日 +98.82%
- 455万
- 2022年1月31日 -50.3%
- 226万
- 2022年7月31日 +99.03%
- 450万
- 2023年1月31日 -49.36%
- 228万
- 2023年7月31日 +97.28%
- 449万
- 2024年1月31日 -47.69%
- 235万
- 2024年7月31日 +96.98%
- 463万
- 2025年1月31日 -48.11%
- 240万
- 2025年7月31日 +94.55%
- 467万
- 2026年1月31日 -55.97%
- 206万
個別
- 2008年7月31日
- 780万
- 2009年7月31日 -2.31%
- 762万
- 2010年1月31日 -54.59%
- 346万
- 2010年7月31日 +99.42%
- 690万
- 2011年1月31日 -50%
- 345万
- 2011年7月31日 +108.14%
- 718万
- 2012年1月31日 -43.13%
- 408万
- 2012年7月31日 +102.01%
- 825万
- 2013年1月31日 -47.52%
- 433万
- 2013年7月31日 +100%
- 866万
- 2014年1月31日 -52.6%
- 410万
- 2014年7月31日 +101%
- 825万
- 2015年1月31日 -54.68%
- 373万
- 2015年7月31日 +99.92%
- 747万
- 2016年1月31日 -50.72%
- 368万
- 2016年7月31日 +91.42%
- 705万
- 2017年1月31日 -56.74%
- 305万
- 2017年7月31日 +102.43%
- 617万
- 2018年1月31日 -50.6%
- 305万
- 2018年7月31日 +100.72%
- 612万
- 2019年1月31日 -49.77%
- 307万
- 2019年7月31日 +33.32%
- 410万
- 2020年1月31日 -48.55%
- 211万
- 2020年7月31日 +95.07%
- 411万
- 2021年1月31日 -49.1%
- 209万
- 2021年7月31日 +98.81%
- 416万
- 2022年1月31日 -50.32%
- 206万
- 2022年7月31日 +98.94%
- 411万
- 2023年1月31日 -49.3%
- 208万
- 2023年7月31日 +96.98%
- 411万
- 2024年1月31日 -47.46%
- 216万
- 2024年7月31日 +96.71%
- 424万
- 2025年7月31日 +1.04%
- 429万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）
- その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/10/30 15:40
該当事項はありません。 - #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）
- (会計方針の変更)2025/10/30 15:40
(「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」等の適用)
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日)等を当会計年度の期首から適用しております。 - #3 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳2025/10/30 15:40
前事業年度(2024年7月31日) 当事業年度(2025年7月31日) その他 1.26 税効果会計適用後の法人税等の負担率 6.06 - #4 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- ※ 税務上の繰越欠損金は、法定実効税率を乗じた額であります。2025/10/30 15:40
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
前連結会計年度(2024年7月31日) 当連結会計年度(2025年7月31日) その他 1.50 税効果会計適用後の法人税等の負担率 6.55
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
