#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物付属設備及び構築物は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 15～38年
構築物 10～49年
工具、器具及び備品 4～15年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は自社利用ソフトウエアの5年であります。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2020/06/29 16:13
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 定額法
なお、主な耐用年数は自社利用ソフトウエアの5年であります。
③リース資産
2020/06/29 16:13
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 定額法
なお、主な耐用年数は自社利用ソフトウエアの5年であります。
(3) リース資産
2020/06/29 16:13
#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物付属設備及び構築物は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 10～49年
工具、器具及び備品 3～20年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は自社利用ソフトウエアの5年であります。
③リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2020/06/29 16:13