ファーストリテイリング（9983）の売上高の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2008年8月31日: 5864億5100万
2009年8月31日 +16.81%: 6850億4300万
2009年11月30日 -61.54%: 2634億6400万
2010年2月28日 +78.76%: 4709億7000万
2010年5月31日 +39.94%: 6590億5700万
2010年8月31日 +23.63%: 8148億1100万
2010年11月30日 -69.2%: 2509億8500万
2011年2月28日 +82.21%: 4573億2500万
2011年5月31日 +42.57%: 6520億2300万
2011年8月31日 +25.82%: 8203億4900万
2011年11月30日 -66.76%: 2726億8800万
2012年2月29日 +92.71%: 5255億200万
2012年5月31日 +41.49%: 7435億4100万
2012年8月31日 +24.9%: 9286億6900万
2012年11月30日 -65.74%: 3181億4200万
2013年2月28日 +93.26%: 6148億4100万
2013年5月31日 +44.07%: 8858億1400万
2013年8月31日 +29.03%: 1兆1430億
2013年11月30日 -65.96%: 3890億5200万
2014年2月28日 +96.46%: 7643億4900万
2014年5月31日 +42.34%: 1兆880億

個別

2012年8月31日: 784億5400万
2013年8月31日 +16.72%: 915億7000万
2014年8月31日 -15.43%: 774億3800万
2015年8月31日 +53.76%: 1190億7100万
2016年8月31日 -16.61%: 992億8900万
2017年8月31日 +40.87%: 1398億7100万
2018年8月31日 +38.02%: 1930億4400万
2019年8月31日 -4.2%: 1849億3500万
2020年8月31日 -15.45%: 1563億5600万
2021年8月31日 +78.19%: 2786億500万
2022年8月31日 +1.64%: 2831億6500万
2023年8月31日 +15.81%: 3279億3200万
2024年8月31日 +33.63%: 4382億600万
2025年8月31日 +15.25%: 5050億5300万

有報情報

#1 社外取締役（及び社外監査役）（連結）: 当社では、社外取締役を含む社外役員の独立性について、東京証券取引所が定める独立役員の要件に加えて、以下の基準に基づき判断しています。
(1)現在または過去3年間において、直近事業年度における年間取引総額が当社グループの連結売上高の2%以上である取引先(注1)またはその業務執行者(注2)ではないこと
(2)現在または過去3年間において、直近事業年度における年間取引総額が当該取引先の連結売上高の2%以上である取引先(注1)またはその業務執行者(注2)ではないこと
2025/11/28 13:04
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: [国内ユニクロ事業]
国内ユニクロ事業の当連結会計年度の売上収益は1兆260億円(前期比10.1%増)、事業利益は1,813億円(同17.5%増)と、大幅な増収増益となりました。売上収益は初めて1兆円を突破し、過去最高の業績を達成しました。その他収益・費用に店舗の減損損失の戻し入れ益を計上したことで、営業利益は1,844億円(同18.4%増)となりました。既存店売上高(Eコマースを含む)は、通期で同8.1%の増収となりました。上期は前年同期比9.8%の増収、下期は同6.2%の増収と、期を通して販売は好調でした。気温に合わせて戦略的に商品を準備し、マーケティングの打ち出しと連動させたことで実需を捉えられたことに加え、スウェットやジーンズなど、コア商品にトレンドのシルエットやデザインを反映したことで新しい需要の喚起にもつながりました。売上総利益率は前期比0.1ポイント低下とほぼ前年並みの水準となりました。売上高販管費比率は、販売が好調だったことで、賃借料比率や人件費比率が低下し、前期比1.2ポイント改善しました。
[海外ユニクロ事業]
2025/11/28 13:04