ソフトウエア
個別
- 2017年8月31日
- 135億3300万
- 2018年8月31日 +87.27%
- 253億4300万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 5年~10年
工具、器具及び備品 5年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、社内利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/11/30 9:01 - #2 固定資産除却損の注記
- ※2 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。2018/11/30 9:01
前事業年度(自 2016年9月1日至 2017年8月31日) 当事業年度(自 2017年9月1日至 2018年8月31日) その他有形固定資産 - 65 ソフトウエア 24 347 - #3 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)1 当期増加額の主なものは次のとおりであります。2018/11/30 9:01
2 当期減少額の主なものは次のとおりであります。資産の種類 金額(百万円) 内容 ソフトウエア 18,877 新システム構築費用 ソフトウエア仮勘定 17,191 新システム構築費用
資産の種類 金額(百万円) 内容 ソフトウエア仮勘定 18,719 新システム構築費用(新システム運用開始に伴い、ソフトウエアへ振替) - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2018/11/30 9:01
(表示方法の変更)前事業年度(2017年8月31日) 当事業年度(2018年8月31日) 繰越欠損金 3,049 2,827 ソフトウエア 523 1,213 その他 3,119 3,316
前事業年度において、繰延税金資産の「その他」に含めていた「ソフトウエア」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より、独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の注記の組替えを行っております。