文教堂グループ HD（9978）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年11月30日
- -1億5599万
- 2011年2月28日 -47.65%
- -2億3032万
- 2011年5月31日
- -1億2115万
- 2011年8月31日
- -7626万
- 2011年11月30日
- -1451万
- 2012年2月29日
- 4878万
- 2012年5月31日 +160.28%
- 1億2698万
- 2012年8月31日 -74.34%
- 3258万
- 2012年11月30日
- -8587万
- 2013年2月28日 -72.87%
- -1億4845万
- 2013年5月31日
- -1億710万
- 2013年8月31日 -124.88%
- -2億4086万
- 2013年11月30日
- -1億2123万
- 2014年2月28日 -0.62%
- -1億2199万
- 2014年5月31日
- -1億2159万
- 2014年8月31日 -638.8%
- -8億9830万
- 2014年11月30日
- -1億8645万
- 2015年2月28日
- -1億2576万
- 2015年5月31日 -65.34%
- -2億793万
- 2015年8月31日 -165.18%
- -5億5139万
- 2015年11月30日
- -5632万
- 2016年2月29日
- 3499万
- 2016年5月31日 +46.39%
- 5123万
- 2016年8月31日
- -3億2103万
- 2016年11月30日
- -8412万
- 2017年2月28日
- 2250万
- 2017年5月31日 -98.92%
- 24万
- 2017年8月31日 +999.99%
- 3313万
- 2017年11月30日
- -1億1569万
- 2018年2月28日 -33.14%
- -1億5404万
- 2018年5月31日 -37.99%
- -2億1257万
- 2018年8月31日 -207.98%
- -6億5467万
- 2018年11月30日
- -2億7078万
- 2019年2月28日 -34.21%
- -3億6341万
- 2019年5月31日 -38.16%
- -5億208万
- 2019年8月31日 -693.17%
- -39億8241万
- 2019年11月30日
- 3306万
- 2020年2月29日 +439.27%
- 1億7829万
- 2020年5月31日 +85.41%
- 3億3058万
- 2020年8月31日 -12.78%
- 2億8833万
- 2020年11月30日 -79.98%
- 5772万
- 2021年2月28日 +294.53%
- 2億2773万
- 2021年5月31日 +36.64%
- 3億1117万
- 2021年8月31日 +17.58%
- 3億6589万
- 2021年11月30日
- -4358万
- 2022年2月28日
- 1875万
- 2022年5月31日 +390.22%
- 9193万
- 2022年8月31日 -20.35%
- 7322万
- 2022年11月30日
- -3822万
- 2023年2月28日
- 5833万
- 2023年5月31日 +52.06%
- 8870万
- 2023年8月31日 +9.01%
- 9669万
- 2023年11月30日
- -5716万
- 2024年2月29日
- 3863万
- 2024年5月31日 +145.93%
- 9502万
- 2024年8月31日 -54.93%
- 4283万
- 2024年11月30日
- -5282万
- 2025年2月28日
- 2847万
- 2025年5月31日 +0.72%
- 2868万
- 2025年8月31日
- -1億5488万
- 2025年11月30日
- -5072万
有報情報
- #1 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。2025/11/26 14:49
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。 - #2 連結包括利益計算書関係（連結）
- (連結包括利益計算書関係)2025/11/26 14:49
該当事項はありません。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
