文教堂グループ HD（9978）のソフトウエアの推移 - 全期間
連結
- 2008年8月31日
- 4150万
- 2009年8月31日 -9.09%
- 3773万
- 2010年8月31日 -27.85%
- 2722万
- 2011年8月31日 -24.31%
- 2060万
- 2012年8月31日 -20.93%
- 1629万
- 2013年8月31日 -42.72%
- 933万
- 2013年11月30日 +78.71%
- 1668万
- 2014年2月28日 +3.74%
- 1730万
- 2014年5月31日 +9.9%
- 1901万
- 2014年8月31日 +16.17%
- 2209万
- 2014年11月30日 +7.94%
- 2384万
- 2015年2月28日 -0.29%
- 2377万
- 2015年5月31日 -2.49%
- 2318万
- 2015年8月31日 -3.05%
- 2247万
- 2015年11月30日 +7.06%
- 2406万
- 2016年2月29日 -6.26%
- 2256万
- 2016年5月31日 +15.62%
- 2608万
- 2016年8月31日 -7.79%
- 2405万
- 2016年11月30日 +214.01%
- 7552万
- 2017年2月28日 -2.83%
- 7338万
- 2017年5月31日 +1.24%
- 7429万
- 2017年8月31日 -4.28%
- 7111万
- 2017年11月30日 -6.26%
- 6666万
- 2018年2月28日 -6.64%
- 6223万
- 2018年5月31日 -4.36%
- 5952万
- 2018年8月31日 -5.64%
- 5616万
- 2018年11月30日 -7.42%
- 5200万
- 2019年2月28日 -7.65%
- 4802万
- 2019年5月31日 -2.42%
- 4686万
- 2019年8月31日 -72.75%
- 1276万
- 2019年11月30日 +4.32%
- 1332万
- 2020年2月29日 +7.32%
- 1429万
- 2020年5月31日 -1.89%
- 1402万
- 2020年8月31日 +36.37%
- 1912万
- 2020年11月30日 -5.97%
- 1798万
- 2021年2月28日 -6.34%
- 1684万
- 2021年5月31日 -6.77%
- 1570万
- 2021年8月31日 -7.27%
- 1456万
- 2021年11月30日 +22.15%
- 1778万
- 2022年2月28日 +31.27%
- 2335万
- 2022年5月31日 -7.37%
- 2163万
- 2022年8月31日 -7.96%
- 1991万
- 2022年11月30日 -8.64%
- 1818万
- 2023年2月28日 -9.46%
- 1646万
- 2023年5月31日 -10.45%
- 1474万
- 2023年8月31日 +96.81%
- 2902万
- 2023年11月30日 -0.28%
- 2894万
- 2024年2月29日 -9.3%
- 2624万
- 2024年5月31日 -7.98%
- 2415万
- 2024年8月31日 -9.98%
- 2174万
- 2024年11月30日 -9.31%
- 1972万
- 2025年2月28日 -7.63%
- 1821万
- 2025年5月31日 -10.56%
- 1629万
- 2025年8月31日 -10.47%
- 1458万
- 2025年11月30日 -11%
- 1298万
- 2026年2月28日 -12.35%
- 1138万
個別
- 2014年8月31日
- 803万
- 2015年8月31日 -2.8%
- 781万
- 2016年8月31日 +24.31%
- 971万
- 2017年8月31日 +421.64%
- 5065万
- 2018年8月31日 -21.04%
- 3999万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注)1.帳簿価額の「その他」は、工具器具備品及びソフトウエアであります。2025/11/26 14:49
2.従業員数は就業人員(社外からの出向者を含んでおります)であり、臨時雇用者数(1日8時間換算)は - #2 会計方針に関する事項（連結）
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。但し、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
なお、主要な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2～47年
機械装置及び運搬具 6年
その他(工具器具備品) 2～20年
取得価額が10万円以上20万円未満の資産については、3年間で均等償却を行っております。
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2025/11/26 14:49 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- (ロ)無形固定資産(リース資産を除く)2025/11/26 14:49
定額法によっております。自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) 重要な引当金の計上基準
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
