有価証券報告書-第53期(2023/09/01-2024/08/31)
①戦略
価値観の多様化や社会情勢の変化が進む中、会社と従業員の間の双方向のコミュニケーションの重要性はますます高まっております。そこで当社は、全社員を対象とした第2回エンゲージメントサーベイを実施し、前回を上回る約80%より回答を得ました。当社は従来から従業員のライフスタイルに対応した柔軟な勤務体系や手当などの制度を取り入れておりましたが、こうした情報共有のもと、今後ともさらに従業員のモチベーション向上に資する取組みを推進してまいります。
53期においては、より柔軟な働き方の推進(休日等選択型勤務制度など)、多様性受入れ体制の強化(全社員コンプライアンス研修、人権・SDGs研修など)、職能の向上や発揮の後押し(寿司職人養成研修など)などの施策を実施したほか、定例給与のベースアップや業績インセンティブ手当の対象者拡大など従業員の処遇改善に取り組みました。将来的な労働人口の減少をふまえ、性別、年齢、国籍や言語などの多様性を認め、個々人の能力が十分に発揮できる環境を提供し、イノベーションや環境の変化へ即応できる体制とするための施策の拡充を図ってまいります。
価値観の多様化や社会情勢の変化が進む中、会社と従業員の間の双方向のコミュニケーションの重要性はますます高まっております。そこで当社は、全社員を対象とした第2回エンゲージメントサーベイを実施し、前回を上回る約80%より回答を得ました。当社は従来から従業員のライフスタイルに対応した柔軟な勤務体系や手当などの制度を取り入れておりましたが、こうした情報共有のもと、今後ともさらに従業員のモチベーション向上に資する取組みを推進してまいります。
53期においては、より柔軟な働き方の推進(休日等選択型勤務制度など)、多様性受入れ体制の強化(全社員コンプライアンス研修、人権・SDGs研修など)、職能の向上や発揮の後押し(寿司職人養成研修など)などの施策を実施したほか、定例給与のベースアップや業績インセンティブ手当の対象者拡大など従業員の処遇改善に取り組みました。将来的な労働人口の減少をふまえ、性別、年齢、国籍や言語などの多様性を認め、個々人の能力が十分に発揮できる環境を提供し、イノベーションや環境の変化へ即応できる体制とするための施策の拡充を図ってまいります。