やまや（9994）の仕掛品の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2009年3月31日: 5642万
2010年3月31日 +28.12%: 7229万
2010年12月31日 -19.77%: 5800万
2011年3月31日 +18.97%: 6900万
2011年6月30日 -21.74%: 5400万
2011年9月30日 -12.96%: 4700万
2011年12月31日 ±0%: 4700万
2012年3月31日 +10.64%: 5200万
2012年6月30日 +11.54%: 5800万
2012年9月30日 -3.45%: 5600万
2012年12月31日 -1.79%: 5500万
2013年3月31日 +5.45%: 5800万
2013年6月30日 +5.17%: 6100万
2013年9月30日 -3.28%: 5900万
2013年12月31日 -1.69%: 5800万
2014年3月31日 +32.76%: 7700万
2014年6月30日 +16.88%: 9000万
2014年9月30日 ±0%: 9000万
2014年12月31日 -5.56%: 8500万
2015年3月31日 +16.47%: 9900万
2015年6月30日 ±0%: 9900万
2015年9月30日 -3.03%: 9600万
2015年12月31日 -3.13%: 9300万
2016年3月31日 ±0%: 9300万
2016年6月30日 -3.23%: 9000万
2016年9月30日 -7.78%: 8300万
2016年12月31日 -26.51%: 6100万
2017年3月31日 +27.87%: 7800万
2017年6月30日 +1.28%: 7900万
2017年9月30日 -13.92%: 6800万
2017年12月31日 -8.82%: 6200万
2018年3月31日 +17.74%: 7300万
2018年6月30日 +9.59%: 8000万
2018年9月30日 ±0%: 8000万
2018年12月31日 -11.25%: 7100万
2019年3月31日 +15.49%: 8200万
2019年6月30日 +12.2%: 9200万
2019年9月30日 -10.87%: 8200万
2019年12月31日 -3.66%: 7900万
2020年3月31日 +12.66%: 8900万
2020年6月30日 +10.11%: 9800万
2020年9月30日 -9.18%: 8900万
2020年12月31日 -12.36%: 7800万
2021年3月31日 ±0%: 7800万
2021年6月30日 +1.28%: 7900万
2021年9月30日 -2.53%: 7700万
2021年12月31日 -16.88%: 6400万
2022年3月31日 +12.5%: 7200万
2022年6月30日 -8.33%: 6600万
2022年9月30日 ±0%: 6600万
2022年12月31日 -15.15%: 5600万
2023年3月31日 +19.64%: 6700万
2023年6月30日 ±0%: 6700万
2023年9月30日 ±0%: 6700万
2023年12月31日 -7.46%: 6200万
2024年3月31日 +12.9%: 7000万
2024年6月30日 -2.86%: 6800万
2024年9月30日 -1.47%: 6700万
2024年12月31日 -22.39%: 5200万
2025年3月31日 +30.77%: 6800万
2025年6月30日 +14.71%: 7800万
2025年9月30日 -6.41%: 7300万
2025年12月31日 -12.33%: 6400万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）: 要な資産の評価基準及び評価方法
イ.有価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
ロ.棚卸資産
商品については主に先入先出法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)、一部連結子会社については最終仕入原価法を採用しております。
製品・仕掛品については、総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
原材料・貯蔵品については、最終仕入原価法を採用しております。2025/06/18 15:52
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 商品については主に先入先出法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)、一部連結子会社については最終仕入原価法を採用しております。
製品・仕掛品については、総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
原材料・貯蔵品については、最終仕入原価法を採用しております。
2025/06/18 15:52