土地
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 128億5877万
- 2009年3月31日 +6.08%
- 136億4111万
- 2010年3月31日 -0.97%
- 135億842万
- 2011年3月31日 +0.09%
- 135億2099万
- 2012年3月31日 +2.03%
- 137億9482万
- 2013年2月28日 +17.57%
- 162億1811万
- 2014年2月28日 +5.44%
- 171億
- 2015年2月28日 -4.72%
- 162億9258万
- 2016年2月29日 -2.19%
- 159億3600万
- 2017年2月28日 -9.09%
- 144億8800万
- 2018年2月28日 -0.24%
- 144億5300万
- 2019年2月28日 -8.45%
- 132億3100万
- 2020年2月29日 +0.21%
- 132億5900万
- 2021年2月28日 -3.15%
- 128億4200万
- 2022年2月28日 -0.1%
- 128億2900万
- 2023年2月28日 -0.86%
- 127億1900万
- 2024年2月29日 -0.28%
- 126億8400万
個別
- 2008年3月31日
- 122億9746万
- 2009年3月31日 +6.4%
- 130億8451万
- 2010年3月31日 -1.01%
- 129億5183万
- 2011年3月31日 +0.28%
- 129億8818万
- 2012年3月31日 +2.11%
- 132億6202万
- 2013年2月28日 +17.12%
- 155億3246万
- 2014年2月28日 +2.17%
- 158億6916万
- 2015年2月28日 -5.45%
- 150億463万
- 2016年2月29日 -1.39%
- 147億9600万
- 2017年2月28日 -8.85%
- 134億8600万
- 2018年2月28日 ±0%
- 134億8600万
- 2019年2月28日 -10.3%
- 120億9700万
- 2020年2月29日 +0.68%
- 121億7900万
- 2021年2月28日 -3.37%
- 117億6800万
- 2022年2月28日 -0.23%
- 117億4100万
- 2023年2月28日 -0.14%
- 117億2400万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注)1.帳簿価額のうちその他は、機械及び装置、車両及び運搬具、器具及び備品並びに建設仮勘定の合計であります。2023/05/31 15:23
2.土地及び建物の一部を連結会社以外の者に貸与しております。
3.土地及び建物の一部を連結会社以外の者から賃借しております。 - #2 固定資産売却損の注記(連結)
- ※3 固定資産売却損の内容は、次のとおりであります。2023/05/31 15:23
前連結会計年度(自 2021年3月1日至 2022年2月28日) 当連結会計年度(自 2022年3月1日至 2023年2月28日) 土地 0百万円 1百万円 計 0 1 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- ※2 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。2023/05/31 15:23
前連結会計年度(自 2021年3月1日至 2022年2月28日) 当連結会計年度(自 2022年3月1日至 2023年2月28日) 土地 -百万円 8百万円 建物及び構築物 - 7 - #4 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2021年3月1日 至 2022年2月28日)2023/05/31 15:23
当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として店舗を基本単位としており、賃貸不動産及び遊休資産及び売却予定資産については物件単位毎にグルーピングしております。また、本社資産等については、共用資産としております。場所 用途 種類 ヤマザワ角田店(宮城県角田市)他19店 店舗 土地及び建物等 よねや商事㈱本社事務所(秋田県横手市)他3ヶ所 共用資産 土地及び建物等 賃貸不動産及び遊休資産(山形県山形市)他2ヶ所 賃貸不動産及び遊休資産 土地
営業活動による損益が継続してマイナスとなる店舗、遊休資産及び共用資産について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(356百万円)として特別損失に計上いたしました。その内訳は、建物及び構築物288百万円、土地67百万円であります。 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (資産除去債務の計上)2023/05/31 15:23
当社グループは、主に店舗用に賃借した土地建物において、不動産賃借契約に基づき返還時に必要とされる原状回復義務等に備えるため、資産除去債務を計上しております。計上にあたっては、過去の実績を基に算定した原状回復費用の見込み額を現在価値に割り引いて算出しているため、今後、過去の実績と実際の原状回復費用が異なる場合や見積りに影響する新たな事実等が発生した場合には、資産除去債務の見積り額が変動する可能性があります。
なお、新型コロナウイルス感染症拡大の影響については、「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 注記事項(追加情報)」に記載のとおりであります。 - #6 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- 1.当該資産除去債務の概要2023/05/31 15:23
営業店舗及び事務所が存する土地の不動産賃貸借契約に伴う原状回復義務等であります。
2.当該資産除去債務の金額の算定方法