ベルーナ（9997）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 10億1900万
2010年9月30日 -16.58%: 8億5000万
2010年12月31日 +327.41%: 36億3300万
2011年3月31日 +10.1%: 40億
2011年6月30日 -66.23%: 13億5100万
2011年9月30日 +3.55%: 13億9900万
2011年12月31日 +107.51%: 29億300万
2012年3月31日 +63.52%: 47億4700万
2012年6月30日 -61.85%: 18億1100万
2012年9月30日 -1.33%: 17億8700万
2012年12月31日 +111.08%: 37億7200万
2013年3月31日 +79.16%: 67億5800万
2013年6月30日 -77.15%: 15億4400万
2013年9月30日 +35.1%: 20億8600万
2013年12月31日 +179.24%: 58億2500万
2014年3月31日 +34.44%: 78億3100万
2014年6月30日 -87.66%: 9億6600万
2014年9月30日 +136.54%: 22億8500万
2014年12月31日 +157.29%: 58億7900万
2015年3月31日 +18.51%: 69億6700万
2015年6月30日 -75.15%: 17億3100万
2015年9月30日 -31.77%: 11億8100万
2015年12月31日 +214.65%: 37億1600万
2016年3月31日 -44.16%: 20億7500万
2016年6月30日: -22億9200万
2016年9月30日 -4.89%: -24億400万
2016年12月31日: 64億4400万
2017年3月31日 -9.98%: 58億100万
2017年6月30日 -47.03%: 30億7300万
2017年9月30日 +48.16%: 45億5300万
2017年12月31日 +94.79%: 88億6900万
2018年3月31日 -0.26%: 88億4600万
2018年6月30日 -65.27%: 30億7200万
2018年9月30日 +47.33%: 45億2600万
2018年12月31日 +13.76%: 51億4900万
2019年3月31日 +74.23%: 89億7100万
2019年6月30日 -93.8%: 5億5600万
2019年9月30日 +57.55%: 8億7600万
2019年12月31日 +372.6%: 41億4000万
2020年3月31日 -7.56%: 38億2700万
2020年6月30日 -46.56%: 20億4500万
2020年9月30日 +82.2%: 37億2600万
2020年12月31日 +140.37%: 89億5600万
2021年3月31日 +36.69%: 122億4200万
2021年6月30日 -80.31%: 24億1100万
2021年9月30日 +66.28%: 40億900万
2021年12月31日 +110.5%: 84億3900万
2022年3月31日 -12.58%: 73億7700万
2022年6月30日 -81.02%: 14億
2022年9月30日 +223.07%: 45億2300万
2022年12月31日 +35.33%: 61億2100万
2023年3月31日 +49.89%: 91億7500万
2023年6月30日 -43.84%: 51億5300万
2023年9月30日 +44.65%: 74億5400万
2023年12月31日 +14.41%: 85億2800万
2024年3月31日 +36.25%: 116億1900万
2024年6月30日 -76.51%: 27億2900万
2024年9月30日 -48.3%: 14億1100万
2024年12月31日 +333.45%: 61億1600万
2025年3月31日 +43.18%: 87億5700万
2025年9月30日 -67.61%: 28億3600万
2025年12月31日 +202.75%: 85億8600万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/27 15:16
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）: (「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」等の適用)
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当事業年度の期首から適用しております。法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による財務諸表への影響はありません。
2025/06/27 15:16