- 7419
- 2026/10/23
- 時価
- 3846億円
- PER 予
- 7.57倍
- 2010年以降
- 1.48-20.34倍
（2010-2026年） - PBR
- 1.43倍
- 2010年以降
- 0.41-2.22倍
（2010-2026年） - 配当 予
- 1.6%
- ROE 予
- 18.94%
- ROA 予
- 8.15%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ノジマ（7419）の繰延税金資産の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 1億738万
- 2009年3月31日 -11.14%
- 9542万
- 2010年3月31日 +456.89%
- 5億3142万
- 2010年12月31日 +129.96%
- 12億2208万
- 2011年3月31日 +4.74%
- 12億7999万
- 2011年6月30日 -8.85%
- 11億6672万
- 2011年9月30日 +0.7%
- 11億7492万
- 2011年12月31日 -15.58%
- 9億9190万
- 2012年3月31日 +2.03%
- 10億1199万
- 2012年6月30日 +14.29%
- 11億5661万
- 2012年9月30日 +10.79%
- 12億8146万
- 2012年12月31日 +0.88%
- 12億9274万
- 2013年3月31日 +11.29%
- 14億3867万
- 2013年6月30日 -17.95%
- 11億8037万
- 2013年9月30日 +2.09%
- 12億505万
- 2013年12月31日 -10.14%
- 10億8291万
- 2014年3月31日 +21.38%
- 13億1444万
- 2014年6月30日 -17.66%
- 10億8231万
- 2014年9月30日 -17.31%
- 8億9500万
- 2014年12月31日 +1.59%
- 9億921万
- 2015年3月31日 +356.02%
- 41億4617万
- 2015年6月30日 -5.31%
- 39億2600万
- 2015年9月30日 +2.6%
- 40億2800万
- 2015年12月31日 -6.73%
- 37億5700万
- 2016年3月31日 +6.95%
- 40億1800万
- 2016年6月30日 -20.13%
- 32億900万
- 2016年9月30日 -4.67%
- 30億5900万
- 2016年12月31日 -4.9%
- 29億900万
- 2017年3月31日 -3.33%
- 28億1200万
- 2017年6月30日 -8.43%
- 25億7500万
- 2017年9月30日 -5.98%
- 24億2100万
- 2017年12月31日 -22.39%
- 18億7900万
- 2018年3月31日 +79.08%
- 33億6500万
個別
- 2008年3月31日
- 4917万
- 2009年3月31日 ±0%
- 4917万
- 2010年3月31日 +839.6%
- 4億6203万
- 2011年3月31日 +163.99%
- 12億1972万
- 2012年3月31日 -17.03%
- 10億1199万
- 2013年3月31日 +41.47%
- 14億3166万
- 2014年3月31日 -13.04%
- 12億4503万
- 2015年3月31日 -16.22%
- 10億4311万
- 2016年3月31日 +27.5%
- 13億3000万
- 2017年3月31日 -17.22%
- 11億100万
- 2018年3月31日 +28.34%
- 14億1300万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- (税効果会計関係)2026/06/12 16:15
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 繰延税金資産 (百万円) (百万円) 退職給付引当金 1,900 2,031 - #2 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/12 16:15
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 繰延税金資産 (百万円) (百万円) 未払事業税 813 896
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
