無形固定資産
連結
- 2017年3月31日
- 10億2800万
- 2018年3月31日 -30.25%
- 7億1700万
個別
- 2017年3月31日
- 8億5600万
- 2018年3月31日 -34.23%
- 5億6300万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 主として、眼鏡事業における情報処理設備、コンピュータ端末機器等であります。2019/06/12 9:52
無形固定資産
ソフトウエアであります。 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2019/06/12 9:52 - #3 減損損失に関する注記(連結)
- 当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。2019/06/12 9:52
当社グループは、原則として、店舗資産、賃貸資産、遊休資産及び共用資産に分類し、店舗資産については、管理会計上の区分に基づいたエリア地域別にグルーピングを行っております。場所 用途 種類 宮崎駅東店(宮崎県)他 店舗資産 建物、構築物及び器具備品 東京都他 遊休資産 無形固定資産その他(電話加入権)
当連結会計年度において、収益性が悪化しているエリア地域、及び、将来において具体的な使用計画がなく、かつ、店舗資産について、収益性等の観点から退店若しくは移転の意思決定をした店舗に係る固定資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。また、将来的な使用見込がないものについては、回収可能価額まで減額しております。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (資産の部)2019/06/12 9:52
当連結会計年度末の総資産におきましては、前連結会計年度末残高に対して1,907百万円減少して、46,019百万円となりました。これは主に、減損処理を行ったこと等により有形固定資産合計が970百万円減少したことと、無形固定資産が310百万円、投資その他の資産における敷金及び保証金が301百万円減少したことによるものです。
(負債の部) - #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- また、取得価額が10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年間で均等償却しております。2019/06/12 9:52
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- また、取得価額が10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年間で均等償却しております。2019/06/12 9:52
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。