無形固定資産
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 6億300万
- 2009年3月31日 -9.62%
- 5億4500万
- 2010年3月31日 +58.72%
- 8億6500万
- 2011年3月31日 +3.12%
- 8億9200万
- 2012年3月31日 +30.72%
- 11億6600万
- 2013年3月31日 +30.87%
- 15億2600万
- 2014年3月31日 +10.75%
- 16億9000万
- 2015年3月31日 -4.97%
- 16億600万
- 2016年3月31日 -21.92%
- 12億5400万
- 2017年3月31日 -18.02%
- 10億2800万
- 2018年3月31日 -30.25%
- 7億1700万
- 2019年3月31日 -22.59%
- 5億5500万
- 2020年3月31日 -38.38%
- 3億4200万
- 2021年3月31日 +28.36%
- 4億3900万
- 2022年3月31日 +38.5%
- 6億800万
- 2023年3月31日 -1.81%
- 5億9700万
個別
- 2008年3月31日
- 3億2500万
- 2009年3月31日 -7.38%
- 3億100万
- 2010年3月31日 -38.21%
- 1億8600万
- 2011年3月31日 +49.46%
- 2億7800万
- 2012年3月31日 +136.33%
- 6億5700万
- 2013年3月31日 +79.6%
- 11億8000万
- 2014年3月31日 +23.47%
- 14億5700万
- 2015年3月31日 +4.8%
- 15億2700万
- 2016年3月31日 -21.41%
- 12億
- 2017年3月31日 -28.67%
- 8億5600万
- 2018年3月31日 -34.23%
- 5億6300万
- 2019年3月31日 -40.14%
- 3億3700万
- 2020年3月31日 -56.68%
- 1億4600万
- 2021年3月31日 -13.7%
- 1億2600万
- 2022年3月31日 +9.52%
- 1億3800万
- 2023年3月31日 -20.29%
- 1億1000万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 主として、眼鏡事業における情報処理設備、コンピュータ端末機器等であります。2023/06/28 13:20
無形固定資産
ソフトウエアであります。 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
商品及び製品
主として移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
原材料及び貯蔵品
主として移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を、在外連結子会社は定額法を採用しております。
ただし、当社及び国内連結子会社については、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3年~60年
工具、器具及び備品 2年~20年
また、取得価額が10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年間で均等償却しております。2023/06/28 13:20 - #3 減損損失に関する注記(連結)
- 当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。2023/06/28 13:20
当社グループは、店舗資産、賃貸資産、遊休資産及び共用資産に分類し、店舗資産については、管理会計上の区分に基づいた店舗別にグルーピングを行っております。場所 用途 種類 営業店舗(東京都、千葉県、埼玉県、長野県他) 店舗資産 建物、構築物及び器具備品 東京都他 遊休資産 無形固定資産その他(電話加入権)
当連結会計年度において、収益性が悪化している店舗及び退店の意思決定をした店舗に係る固定資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。また、その他の資産については、将来的な使用見込がないものについて回収可能価額まで減額しております。 - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- また、取得価額が10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年間で均等償却しております。2023/06/28 13:20
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。 - #5 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- 2023/06/28 13:20
(2) 連結財務諸表利用者の理解に資するその他の情報前連結会計年度 当連結会計年度 減損損失 801 434 有形及び無形固定資産 5,449 5,926
① 算出方法 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- また、取得価額が10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年間で均等償却しております。2023/06/28 13:20
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。