7455 パリミキ HD

7455
2024/04/26
時価
221億円
PER 予
12.44倍
2010年以降
赤字-314.67倍
(2010-2023年)
PBR
0.68倍
2010年以降
0.32-1.25倍
(2010-2023年)
配当 予
1.52%
ROE 予
5.5%
ROA 予
4.05%
資料
Link
CSV,JSON

無形固定資産

【期間】

連結

2008年3月31日
6億300万
2009年3月31日 -9.62%
5億4500万
2010年3月31日 +58.72%
8億6500万
2011年3月31日 +3.12%
8億9200万
2012年3月31日 +30.72%
11億6600万
2013年3月31日 +30.87%
15億2600万
2014年3月31日 +10.75%
16億9000万
2015年3月31日 -4.97%
16億600万
2016年3月31日 -21.92%
12億5400万
2017年3月31日 -18.02%
10億2800万
2018年3月31日 -30.25%
7億1700万
2019年3月31日 -22.59%
5億5500万
2020年3月31日 -38.38%
3億4200万
2021年3月31日 +28.36%
4億3900万
2022年3月31日 +38.5%
6億800万
2023年3月31日 -1.81%
5億9700万

個別

2008年3月31日
3億2500万
2009年3月31日 -7.38%
3億100万
2010年3月31日 -38.21%
1億8600万
2011年3月31日 +49.46%
2億7800万
2012年3月31日 +136.33%
6億5700万
2013年3月31日 +79.6%
11億8000万
2014年3月31日 +23.47%
14億5700万
2015年3月31日 +4.8%
15億2700万
2016年3月31日 -21.41%
12億
2017年3月31日 -28.67%
8億5600万
2018年3月31日 -34.23%
5億6300万
2019年3月31日 -40.14%
3億3700万
2020年3月31日 -56.68%
1億4600万
2021年3月31日 -13.7%
1億2600万
2022年3月31日 +9.52%
1億3800万
2023年3月31日 -20.29%
1億1000万

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
主として、眼鏡事業における情報処理設備、コンピュータ端末機器等であります。
無形固定資産
ソフトウエアであります。
2023/06/28 13:20
#2 会計方針に関する事項(連結)
棚卸資産
商品及び製品
主として移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
原材料及び貯蔵品
主として移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を、在外連結子会社は定額法を採用しております。
ただし、当社及び国内連結子会社については、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3年~60年
工具、器具及び備品 2年~20年
また、取得価額が10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年間で均等償却しております。2023/06/28 13:20
#3 減損損失に関する注記(連結)
当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。
場所用途種類
営業店舗(東京都、千葉県、埼玉県、長野県他)店舗資産建物、構築物及び器具備品
東京都他遊休資産無形固定資産その他(電話加入権)
当社グループは、店舗資産、賃貸資産、遊休資産及び共用資産に分類し、店舗資産については、管理会計上の区分に基づいた店舗別にグルーピングを行っております。
当連結会計年度において、収益性が悪化している店舗及び退店の意思決定をした店舗に係る固定資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。また、その他の資産については、将来的な使用見込がないものについて回収可能価額まで減額しております。
2023/06/28 13:20
#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
また、取得価額が10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年間で均等償却しております。
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
2023/06/28 13:20
#5 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
前連結会計年度当連結会計年度
減損損失801434
有形及び無形固定資産5,4495,926
(2) 連結財務諸表利用者の理解に資するその他の情報
① 算出方法
2023/06/28 13:20
#6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
また、取得価額が10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年間で均等償却しております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
2023/06/28 13:20