アイエーグループ（7509）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 1億9178万
2010年9月30日 +125.25%: 4億3200万
2010年12月31日 +179.37%: 12億687万
2011年3月31日 -5.53%: 11億4017万
2011年6月30日 -62.28%: 4億3011万
2011年9月30日 +56.64%: 6億7374万
2011年12月31日 +119.79%: 14億8083万
2012年3月31日 -17.4%: 12億2320万
2012年6月30日 -75.28%: 3億234万
2012年9月30日 +44.58%: 4億3714万
2012年12月31日 +176.15%: 12億719万
2013年3月31日 +20.69%: 14億5699万
2013年6月30日 -81.22%: 2億7359万
2013年9月30日 +61.55%: 4億4199万
2013年12月31日 +214.79%: 13億9137万
2014年3月31日 +1.97%: 14億1881万
2014年6月30日 -89.56%: 1億4815万
2014年9月30日 +67.07%: 2億4752万
2014年12月31日 +305.42%: 10億351万
2015年3月31日 -15.14%: 8億5153万
2015年6月30日 -95.02%: 4240万
2015年9月30日 +151.51%: 1億665万
2015年12月31日 +517.91%: 6億5903万
2016年3月31日 -32.96%: 4億4183万
2016年6月30日: -4004万
2016年9月30日 -180.23%: -1億1220万
2016年12月31日: 4億7550万
2017年3月31日 -33.59%: 3億1577万
2017年6月30日 -78.25%: 6869万
2017年9月30日 +292.47%: 2億6959万
2017年12月31日 +255.24%: 9億5771万
2018年3月31日: -2億242万
2018年6月30日: 4386万
2018年9月30日 +58.4%: 6948万
2018年12月31日 +999.99%: 8億2233万
2019年3月31日 +0.06%: 8億2284万
2019年6月30日 -87.12%: 1億595万
2019年9月30日 +287.76%: 4億1086万
2019年12月31日 +129.91%: 9億4462万
2020年3月31日 -37.78%: 5億8776万
2020年6月30日: -6億9325万
2020年9月30日 -40.77%: -9億7591万
2020年12月31日 -115.68%: -21億483万
2021年3月31日 -4.16%: -21億9232万
2021年6月30日: 5億1783万
2021年9月30日 +14.64%: 5億9367万
2021年12月31日 +81.08%: 10億7503万
2022年3月31日 -10.81%: 9億5887万
2022年6月30日 -81.17%: 1億8051万
2022年9月30日 +48.52%: 2億6810万
2022年12月31日 +281.48%: 10億2276万
2023年3月31日 -0.4%: 10億1869万
2023年6月30日 -95.4%: 4683万
2023年9月30日 +133.7%: 1億945万
2023年12月31日 +904.44%: 10億9945万
2024年3月31日 +24.24%: 13億6595万
2024年6月30日 -88.66%: 1億5490万
2024年9月30日 +39.49%: 2億1607万
2024年12月31日 +355.29%: 9億8377万
2025年3月31日 +29.69%: 12億7586万
2025年6月30日 -95.47%: 5775万
2025年9月30日 +412.72%: 2億9612万
2025年12月31日 +296.15%: 11億7311万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/23 10:00
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: (「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」等の適用)
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。これによる、連結財務諸表に与える影響はありません。
2025/06/23 10:00
#3 会計方針に関する事項（連結）: ハ未認識過去勤務費用
未認識過去勤務費用の会計処理については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
(5) 重要な収益及び費用の計上基準
2025/06/23 10:00