- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
(2) 有形固定資産
本邦以外に所在している有形固定資産がないため、該当事項はありません。
3. 主要な顧客ごとの情報
2014/11/26 13:39- #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
① リース資産の内容
(ア)有形固定資産
店舗設備および什器であります。
2014/11/26 13:39- #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(付属設備を除く)については、定額法を採用しております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年8月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2014/11/26 13:39 - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。
| 前連結会計年度
(自 平成24年9月1日
至 平成25年8月31日) | 当連結会計年度
(自 平成25年9月1日
至 平成26年8月31日) |
| 建物及び構築物 | -百万円 | 40百万円 |
2014/11/26 13:39 - #5 有形固定資産の減価償却累計額の注記(連結)
※ 有形
固定資産の減価償却累計額
| 前連結会計年度(平成25年8月31日) | 当連結会計年度(平成26年8月31日) |
| 有形固定資産の減価償却累計額 | 6,701百万円 | 7,282百万円 |
2014/11/26 13:39- #6 有形固定資産等明細表(連結)
【有形固定資産等明細表】
(単位:百万円)
2014/11/26 13:39- #7 表示方法の変更、財務諸表(連結)
(表示方法の変更)
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。
2014/11/26 13:39- #8 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
①資産
当連結会計年度末における流動資産は21,913百万円となり、前連結会計年度末に比べ117百万円増加しました。これは主に現金及び預金が1,099百万円減少した一方、商品が940百万円、売掛金が161百万円増加したことによるものであります。固定資産は14,815百万円となり、前連結会計年度末に比べ77百万円増加しました。これは主に有形固定資産が236百万円増加したことによるものであります。
この結果、総資産は36,729百万円となり、前連結会計年度末に比べ194百万円増加いたしました。
2014/11/26 13:39- #9 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
ハ 当該資産除去債務の総額の増減
| 前連結会計年度(自 平成24年9月1日至 平成25年8月31日) | 当連結会計年度(自 平成25年9月1日至 平成26年8月31日) |
| 期首残高 | 946百万円 | 1,013百万円 |
| 有形固定資産の取得に伴う増加額 | 85 | 76 |
| 時の経過による調整額 | 11 | 11 |
2014/11/26 13:39- #10 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
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