マルヨシセンター(7515)の当期純利益又は当期純損失(△)(平成26年3月28日財規等改正前)の推移 - 通期
連結
- 2009年2月28日
- -5億3737万
- 2010年2月28日
- 1億6750万
- 2011年2月28日 -40.06%
- 1億39万
- 2012年2月29日 -74.2%
- 2590万
- 2013年2月28日
- -2億6830万
- 2014年2月28日
- 5022万
- 2015年2月28日 +203.31%
- 1億5234万
- 2016年2月29日
- -3億2885万
個別
- 2009年2月28日
- -5億2482万
- 2010年2月28日
- 1億2720万
- 2011年2月28日 -59.77%
- 5117万
- 2012年2月29日 -92.65%
- 376万
- 2013年2月28日
- -2億3031万
- 2014年2月28日
- 1087万
- 2015年2月28日 +713.74%
- 8846万
- 2016年2月29日
- -3億8871万
- 2017年2月28日
- 9700万
- 2018年2月28日
- -1億8000万
- 2019年2月28日 -213.89%
- -5億6500万
- 2020年2月29日
- 1億1800万
- 2021年2月28日 +306.78%
- 4億8000万
- 2022年2月28日 -12.5%
- 4億2000万
- 2023年2月28日 -82.62%
- 7300万
- 2024年2月29日 +60.27%
- 1億1700万
- 2025年2月28日 -80.34%
- 2300万
- 2026年2月28日 -65.22%
- 800万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 一方、継続する電力料金の高騰への対応として、昨年度に引き続き、計画的な冷蔵庫の入れ替えなど積極的な省エネ投資による電気使用量の削減を進めます。また、最低賃金の引上げに伴うパート時給のアップや困窮する人員確保を背景とした人件費の増加については、優先順位を強く意識した業務の選択による作業改善、作業シフトの見直しによる必要な人員を必要な時間帯に配置することで生産性の改善を図り、人員不足への対応と一人当たりの荒利高の引上げを目指します。2026/05/27 9:28
このような取り組みの結果、当連結会計年度の売上高は407億54百万円(前期比2.5%増)、営業利益は3億39百万円(前期比155.7%増)、経常利益は3億23百万円(前期比122.1%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は1億31百万円(前期比851.7%増)となりました。
(2)キャッシュ・フローの状況 - #2 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2026/05/27 9:28
(注)1 潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式がないため、記載しておりません。前連結会計年度(自 2024年3月1日至 2025年2月28日) 当連結会計年度(自 2025年3月1日至 2026年2月28日) 1株当たり純資産額 3,205.71円 3,498.38円 1株当たり当期純利益 14.76円 140.46円
2 1株当たり当期純利益の算定上の基礎は、以下のとおりであります。