	前連結会計年度(自平成24年3月1日至平成25年2月28日)	当連結会計年度(自平成25年3月1日至平成26年2月28日)
建物及び構築物	22,636千円	5,781千円
機械装置及び運搬具	2,162千円	1,070千円

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#2 担保に供している資産の注記（連結）

※1 担保に供している資産

	前連結会計年度(平成25年2月28日)	当連結会計年度(平成26年2月28日)
建物及び構築物	2,828,677千円	2,735,388千円
機械装置及び運搬具	27,417千円	21,770千円

工場財団として担保に供している資産

	前連結会計年度(平成25年2月28日)	当連結会計年度(平成26年2月28日)
建物及び構築物	710,511千円	669,472千円
機械装置及び運搬具	3,324千円	2,092千円

資産に対応する債務の額

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#3 減損損失に関する注記（連結）

その内容は次のとおりであります。

建物及び構築物	176,755千円
機械装置及び運搬具	420千円
工具、器具及び備品	8,593千円
土地	181,719千円
その他	9,443千円
計	376,931千円

なお、一部の店舗の回収可能価額は正味売却価額により測定しており、土地及び建物については、不動産鑑定士による鑑定評価等により評価し、その他の資産については回収可能価額を零として評価しております。その他の店舗及び賃貸物件の回収可能価額は使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローを2.5%で割り引いて算定しております。
当連結会計年度(自平成25年3月1日至平成26年2月28日)

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#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

なお、耐用年数は法人税法に規定する耐用年数によっており、主な資産の耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2年～55年
機械装置及び運搬具 2年～12年

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