	前連結会計年度(自平成26年3月1日至平成27年2月28日)	当連結会計年度(自平成27年3月1日至平成28年2月29日)
建物及び構築物	2,457千円	7,333千円
機械装置及び運搬具	240千円	958千円

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#2 担保に供している資産の注記（連結）

※1 担保に供している資産

	前連結会計年度(平成27年2月28日)	当連結会計年度(平成28年2月29日)
建物及び構築物	2,589,478千円	1,884,848千円
機械装置及び運搬具	17,895千円	15,232千円

工場財団として担保に供している資産

	前連結会計年度(平成27年2月28日)	当連結会計年度(平成28年2月29日)
建物及び構築物	635,010千円	587,992千円
機械装置及び運搬具	1,688千円	1,285千円

資産に対応する債務の額

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#3 減損損失に関する注記（連結）

その内容は以下のとおりです。

建物及び構築物	255,126千円
機械装置及び運搬具	2,241千円
工具、器具及び備品	6,990千円
リース資産	6,972千円
土地	22,015千円
その他	44,367千円
計	337,714千円

なお、一部の賃貸物件の回収可能価額は正味売却可能価額により測定しており、土地については相続税評価額等を基準に算定した時価により評価しております。その他の賃貸物件及び店舗の回収可能価額は使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローを2.0%で割り引いて算定しております。
当連結会計年度(自平成27年3月1日至平成28年2月29日)

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#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

なお、耐用年数は法人税法に規定する耐用年数によっており、主な資産の耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2年～55年
機械装置及び運搬具 2年～12年

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