アールビバン(7523)の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 1億4505万
- 2009年3月31日 -15.42%
- 1億2268万
- 2010年3月31日 -7.72%
- 1億1321万
- 2011年3月31日 +11.35%
- 1億2606万
- 2012年3月31日 -7.07%
- 1億1715万
- 2013年3月31日 -8.56%
- 1億712万
- 2014年3月31日 -5.45%
- 1億129万
- 2015年3月31日 +4.21%
- 1億555万
- 2016年3月31日 -16.91%
- 8770万
- 2017年3月31日 -2.33%
- 8566万
- 2018年3月31日 +24.65%
- 1億678万
- 2019年3月31日 -5.39%
- 1億102万
- 2020年3月31日 -8.4%
- 9254万
- 2021年3月31日 +78.1%
- 1億6481万
- 2022年3月31日 -2.08%
- 1億6137万
- 2023年3月31日 -4.4%
- 1億5427万
- 2024年3月31日 -2.14%
- 1億5098万
- 2025年3月31日 +14.24%
- 1億7247万
- 2026年3月31日 -10.2%
- 1億5488万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ① リース資産の内容2026/06/24 12:50
主として、健康産業事業(ホットヨガ事業)の出店における店舗設備(「建物及び構築物」、「工具、器具及び備品」)であります。
② リース資産の減価償却の方法 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 3年~36年
ロ.無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(3年又は5年)に基づく定額法によっております。
ハ.リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2026/06/24 12:50 - #3 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2026/06/24 12:50
担保付債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 割賦売掛金 8,408,812千円 10,007,640千円 建物及び構築物 42,659 39,334 土地 182,000 182,000
- #4 減損損失に関する注記(連結)
- TSCホリスティック㈱が運営するホットヨガスタジオのうち撤退が決定している資産グループにおいて、将来の使用見込がなく廃棄することが決定されたもの及び営業活動から生じる損益が継続してマイナスである資産グループについて、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しました。当該事業による当連結会計年度の減損損失の計上額は36,180千円であります。その内訳は敷金及び保証金27,453千円、建物及び構築物7,533千円及びその他1,194千円であります。2026/06/24 12:50
なお、当該資産グループの回収可能価額は、使用価値により測定しておりますが、将来キャッシュ・フローが見込まれないため、使用価値をゼロと算定しております。 - #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 定率法2026/06/24 12:50
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお主な耐用年数は以下のとおりです。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法2026/06/24 12:50
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。