7523 アールビバン

7523
2026/04/23
時価
145億円
PER 予
12.13倍
2010年以降
赤字-25.01倍
(2010-2025年)
PBR
0.9倍
2010年以降
0.22-336.36倍
(2010-2025年)
配当 予
3.77%
ROE 予
7.42%
ROA 予
3.28%
資料
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アールビバン(7523)の建物の推移 - 通期

【期間】
  • 通期

個別

2008年3月31日
1億4505万
2009年3月31日 -15.42%
1億2268万
2010年3月31日 -7.72%
1億1321万
2011年3月31日 +11.35%
1億2606万
2012年3月31日 -7.07%
1億1715万
2013年3月31日 -8.56%
1億712万
2014年3月31日 -5.45%
1億129万
2015年3月31日 +4.21%
1億555万
2016年3月31日 -16.91%
8770万
2017年3月31日 -2.33%
8566万
2018年3月31日 +24.65%
1億678万
2019年3月31日 -5.39%
1億102万
2020年3月31日 -8.4%
9254万
2021年3月31日 +78.1%
1億6481万
2022年3月31日 -2.08%
1億6137万
2023年3月31日 -4.4%
1億5427万
2024年3月31日 -2.14%
1億5098万
2025年3月31日 +14.24%
1億7247万

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
① リース資産の内容
主として、健康産業事業(ホットヨガ事業)の出店における店舗設備(「建物及び構築物」、「工具、器具及び備品」)であります。
② リース資産の減価償却の方法
2025/06/24 14:00
#2 会計方針に関する事項(連結)
要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 3年~36年
ロ.無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(3年又は5年)に基づく定額法によっております。
ハ.リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2025/06/24 14:00
#3 担保に供している資産の注記(連結)
担保に供している資産は、次のとおりであります。
前連結会計年度(2024年3月31日)当連結会計年度(2025年3月31日)
割賦売掛金7,458,833千円8,408,812千円
建物及び構築物45,12442,659
土地182,000182,000
担保付債務は、次のとおりであります。
2025/06/24 14:00
#4 有形固定資産等明細表(連結)
建物の当期増加額は、主に店舗の原状回復費用に関する見積りの変更に伴う資産除去債務の追加計上28,199千円であります。2025/06/24 14:00
#5 減損損失に関する注記(連結)
当社グループは、資産のグルーピングに際し、主に管理会計上の区分をキャッシュ・フローを生み出す最小の単位として捉え、その単位を基礎にグルーピングする方法を採用しております。
当社の営業所のうち撤退が決定している資産グループにおいて、将来の使用見込がなく廃棄することが決定されたものについて、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しました。当該事業による当連結会計年度の減損損失の計上額は19,472千円であります。その内訳は建物及び構築物19,290千円その他181千円であります。
なお、当該資産グループの回収可能価額は使用価値により測定しておりますが、将来キャッシュ・フローが見込
2025/06/24 14:00
#6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお主な耐用年数は以下のとおりです。
2025/06/24 14:00
#7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
2025/06/24 14:00
#8 関連当事者情報、連結財務諸表(連結)
(4)自己株式の取得は、東京証券取引所の自己株式立会外買付取引(ToSTNeT-3)による買付であります。
(5)建物の賃借料については、過去の取引事例を参考に決定しております。
2.連結財務諸表提出会社の役員及び主要株主(個人の場合に限る。)等
2025/06/24 14:00

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