貯蔵品
- 【期間】
- 通期
連結
- 2009年4月30日
- 1億245万
- 2011年4月30日 +5.31%
- 1億789万
- 2012年4月30日 +18.88%
- 1億2826万
- 2013年4月30日 -6.03%
- 1億2053万
- 2014年4月30日 +60.94%
- 1億9398万
- 2015年4月30日 -16.72%
- 1億6154万
- 2016年4月30日 -11.97%
- 1億4221万
- 2017年4月30日 -3.99%
- 1億3654万
- 2018年4月30日 +8.47%
- 1億4810万
個別
- 2008年4月30日
- 8749万
- 2009年4月30日 +17.1%
- 1億245万
- 2010年4月30日 +4.43%
- 1億698万
- 2011年4月30日 +0.69%
- 1億773万
- 2012年4月30日 +18.94%
- 1億2813万
- 2013年4月30日 -6.01%
- 1億2042万
- 2014年4月30日 +61.06%
- 1億9396万
- 2015年4月30日 -16.72%
- 1億6152万
- 2016年4月30日 -11.97%
- 1億4219万
- 2017年4月30日 -10.96%
- 1億2660万
- 2018年4月30日 +7.67%
- 1億3632万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)2023/07/26 10:14
貯蔵品
最終仕入原価法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法) - #2 売上原価明細書（連結）
- 原価計算の方法は、実際原価による総合原価計算を採用しております。2023/07/26 10:14
(注) 看板材料は、貸借対照表上原材料及び貯蔵品として表示しております。 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- (資産の部)2023/07/26 10:14
当連結会計年度末における資産につきましては、受取手形が254百万円増加、売掛金が515百万円増加、商品が578百万円増加、原材料及び貯蔵品が164百万円増加し、流動資産合計は、前連結会計年度末に比べ1,468百万円増加しました。また、建物及び構築物が1,318百万円増加、レンタル品が313百万円増加、土地が1,078百万円増加等により、固定資産合計は、前連結会計年度末に比べ2,856百万円増加しました。その結果、資産合計は前連結会計年度末に比べ4,324百万円増加し、20,269百万円となりました。
(負債の部) - #4 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 貯蔵品
最終仕入原価法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
3.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物並びにレンタル品については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 4～50年
レンタル品 1～5年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2023/07/26 10:14