長期前払費用
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 6326万
- 2009年3月31日 -12.96%
- 5506万
- 2010年3月31日 +38.72%
- 7639万
- 2011年3月31日 -13%
- 6645万
- 2012年3月31日 -9.72%
- 6000万
- 2013年3月31日 -3.33%
- 5800万
- 2014年3月31日 +22.41%
- 7100万
- 2015年3月31日 +16.9%
- 8300万
- 2016年3月31日 +4.82%
- 8700万
- 2017年3月31日 -5.75%
- 8200万
- 2018年3月31日 -6.1%
- 7700万
- 2019年3月31日 -15.58%
- 6500万
- 2020年3月31日 -96.92%
- 200万
- 2021年3月31日 +600%
- 1400万
- 2022年3月31日 -92.86%
- 100万
- 2023年3月31日 +200%
- 300万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 長期前払費用
…定額法
(3) 重要な引当金の計上基準
① 貸倒引当金
債権の貸倒れによる損失に備えるため一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を検討して、回収不能見込額を計上しております。
② 賞与引当金
従業員(年俸制移行者は除く)に対する賞与の支給に備えるため、支給見込み額のうち、当連結会計年度において負担すべき額を計上しております。2023/06/30 11:19 - #2 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 仕掛品………個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)2023/06/30 11:19