- 7872
- 2026/08/27
- 時価
- 70億円
- PER 予
- 15.08倍
- 2010年以降
- 赤字-148.52倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.58倍
- 2010年以降
- 0.35-1.13倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 4.36%
- ROE 予
- 3.83%
- ROA 予
- 1.44%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
エステール HD(7872)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 3億6085万
- 2009年3月31日 -14.25%
- 3億942万
- 2010年3月31日 -0.54%
- 3億776万
- 2011年3月31日 +15.19%
- 3億5451万
- 2012年3月31日 +7.19%
- 3億8000万
- 2013年3月31日 +7.37%
- 4億800万
- 2014年3月31日 -3.68%
- 3億9300万
- 2015年3月31日 -3.56%
- 3億7900万
- 2016年3月31日 +1.06%
- 3億8300万
- 2017年3月31日 +3.66%
- 3億9700万
- 2018年3月31日 +21.16%
- 4億8100万
- 2019年3月31日 +3.53%
- 4億9800万
- 2020年3月31日 -5.02%
- 4億7300万
- 2021年3月31日 -9.73%
- 4億2700万
- 2022年3月31日 -0.7%
- 4億2400万
- 2023年3月31日 -6.37%
- 3億9700万
- 2024年3月31日 +1.76%
- 4億400万
- 2025年3月31日 -0.99%
- 4億
- 2026年3月31日 +8.75%
- 4億3500万
個別
- 2008年3月31日
- 794万
- 2009年3月31日 +7.51%
- 854万
- 2010年3月31日 +999.99%
- 3億776万
- 2011年3月31日 +15.19%
- 3億5451万
- 2012年3月31日 +7.19%
- 3億8000万
- 2013年3月31日 +7.37%
- 4億800万
- 2014年3月31日 -3.68%
- 3億9300万
- 2015年3月31日 -3.56%
- 3億7900万
- 2016年3月31日 +1.06%
- 3億8300万
- 2017年3月31日 +3.66%
- 3億9700万
- 2018年3月31日 +20.15%
- 4億7700万
- 2019年3月31日 -96.44%
- 1700万
- 2020年3月31日 -5.88%
- 1600万
- 2021年3月31日 -6.25%
- 1500万
- 2022年3月31日 ±0%
- 1500万
- 2023年3月31日 ±0%
- 1500万
- 2024年3月31日 ±0%
- 1500万
- 2025年3月31日 ±0%
- 1500万
- 2026年3月31日 +13.33%
- 1700万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費の主なもの2026/06/29 10:55
前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日) 給与手当 7,557 百万円 7,594 百万円 賞与引当金繰入額 398 432 退職給付費用 181 139 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
製品・商品・仕掛品
…主として個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
原材料
…移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
…主として定率法。
ただし、建物及び構築物のうち、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、取得価額が10万円以上20万円未満の資産については、3年間で均等償却する方法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 4~47年
工具、器具及び備品 2~18年
機械装置 2~10年2026/06/29 10:55 - #3 引当金明細表(連結)
- 【引当金明細表】2026/06/29 10:55
区分 当期首残高(百万円) 当期増加額(百万円) 当期減少額(百万円) 当期末残高(百万円) 関係会社事業損失引当金 2,863 149 10 3,002 賞与引当金 15 17 15 17 役員退職慰労引当金 235 18 1 252 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法
(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は主として移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
主として移動平均法による原価法
2.棚卸資産の評価基準及び評価方法
(1) 製品・商品…主として個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)2026/06/29 10:55