#1 主要な設備の状況: (注) 1.金額には消費税等は含まれておりません。
2.帳簿価額「その他」は、工具・器具及び備品、ソフトウエア及びソフトウエア仮勘定等であります。
3.従業員数は、臨時従業員を含んでおります。
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#2 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産
…定率法
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物のうち、建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、取得価額が10万円以上20万円未満の資産については、3年間で均等償却する方法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 10～47年
構築物 15～40年
機械装置 7年
工具・器具及び備品8年
(2) 無形固定資産
…定額法
ただし、ソフトウエア(自社利用)については社内における利用可能期間(5年)で償却しております。
(3) 長期前払費用…定額法2019/06/28 14:00
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: ② 無形固定資産
…定額法。ただしソフトウエア(自社利用)については社内における利用可能期間(5年)で償却しております。
③ 長期前払費用
2019/06/28 14:00
#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: …定額法
ただし、ソフトウエア(自社利用)については社内における利用可能期間(5年)で償却しております。
(3) 長期前払費用…定額法
2019/06/28 14:00
#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産
…主として定率法。
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物及び構築物のうち、建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、取得価額が10万円以上20万円未満の資産については、3年間で均等償却する方法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3～47年
構築物 15～40年
工具、器具及び備品 2～15年
② 無形固定資産
…定額法。ただしソフトウエア(自社利用)については社内における利用可能期間(5年)で償却しております。
③ 長期前払費用
…定額法2019/06/28 14:00