有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 定資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く。)
建物(建物附属設備は除く。) 定額法
その他 定率法
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 2~50年
機械及び装置 8~10年
工具、器具及び備品 2~20年
無形固定資産(リース資産を除く。)
ソフトウエア(自社利用) 社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
その他 定額法
リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2014/05/29 13:52 - #2 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く。)
建物(建物附属設備は除く。) 定額法
その他 定率法
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2~50年
機械装置及び運搬具 4~10年
工具、器具及び備品 2~20年
② 無形固定資産(リース資産を除く。)
ソフトウエア(自社利用) 社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
その他 定額法
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2014/05/29 13:52