有価証券報告書-第39期(平成31年3月1日-令和2年2月29日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 10～39年
工具、器具及び備品 5年
機械及び装置 17年