- 7550
- 2026/09/07
- 時価
- 1兆8797億円
- PER 予
- 33.89倍
- 2010年以降
- 赤字-211.01倍
(2010-2026年) - PBR
- 5.16倍
- 2010年以降
- 1.63-6.78倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 0.68%
- ROE 予
- 15.23%
- ROA 予
- 5.43%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ゼンショー HD(7550)の賞与引当金の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- 14億4800万
- 2009年3月31日 +7.39%
- 15億5500万
- 2010年3月31日 +3.22%
- 16億500万
- 2011年3月31日 -1.87%
- 15億7500万
- 2012年3月31日 -7.11%
- 14億6300万
- 2013年3月31日 +0.21%
- 14億6600万
- 2014年3月31日 -12.14%
- 12億8800万
- 2015年3月31日 +6.21%
- 13億6800万
- 2016年3月31日 +16.01%
- 15億8700万
- 2017年3月31日 +17.77%
- 18億6900万
- 2018年3月31日 +14.02%
- 21億3100万
- 2019年3月31日 +7.93%
- 23億
- 2020年3月31日 -1.35%
- 22億6900万
- 2021年3月31日 -1.98%
- 22億2400万
- 2022年3月31日 +32.69%
- 29億5100万
- 2023年3月31日 +2.13%
- 30億1400万
- 2024年3月31日 +35.43%
- 40億8200万
- 2025年3月31日 +22.64%
- 50億600万
- 2026年3月31日 +2.82%
- 51億4700万
個別
- 2008年3月31日
- 3億7500万
- 2009年3月31日 -14.67%
- 3億2000万
- 2010年3月31日 +27.81%
- 4億900万
- 2011年3月31日 +21.52%
- 4億9700万
- 2012年3月31日 -54.93%
- 2億2400万
- 2013年3月31日 +101.79%
- 4億5200万
- 2014年3月31日 -22.35%
- 3億5100万
- 2015年3月31日 +3.42%
- 3億6300万
- 2016年3月31日 +15.15%
- 4億1800万
- 2017年3月31日 +10.05%
- 4億6000万
- 2018年3月31日 +20%
- 5億5200万
- 2019年3月31日 +13.04%
- 6億2400万
- 2020年3月31日 +7.69%
- 6億7200万
- 2021年3月31日 +2.08%
- 6億8600万
- 2022年3月31日 +63.27%
- 11億2000万
- 2023年3月31日 -10.98%
- 9億9700万
- 2024年3月31日 +47.84%
- 14億7400万
- 2025年3月31日 +25.17%
- 18億4500万
- 2026年3月31日 -1.73%
- 18億1300万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2026/06/25 15:31
前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日) 雑給 168,569 188,382 賞与引当金繰入額 8,854 9,270 株式給付引当金繰入額 156 374 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- デリバティブ
時価法2026/06/25 15:31 - #3 引当金明細表(連結)
- 【引当金明細表】2026/06/25 15:31
区分 当期首残高(百万円) 当期増加額(百万円) 当期減少額(百万円) 当期末残高(百万円) 貸倒引当金(固定) - 350 - 350 賞与引当金 1,845 1,813 1,845 1,813 株式給付引当金 525 216 525 216 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法
(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
なお、組込デリバティブの時価を区分して測定することができない複合金融商品については、複合金融商品全体を時価評価し、その評価差額を損益に計上しております。
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
2.デリバティブの評価基準及び評価方法
時価法
3.棚卸資産の評価基準及び評価方法
(1) 商品・製品・原材料・仕掛品
主として先入先出法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)2026/06/25 15:31