#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
(2) 無形固定資産
定額法
なお、ソフトウエア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産について、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零又は残価保証額とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が2008年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2020/06/29 9:03
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 定額法
なお、ソフトウエア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ただし、耐用年数を確定できない商標権については非償却としております。
2020/06/29 9:03
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 定額法
なお、ソフトウエア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3) リース資産
2020/06/29 9:03
#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法
なお、耐用年数及び残存価額については、主として法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
② 無形固定資産
定額法
なお、ソフトウエア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ただし、耐用年数を確定できない商標権については非償却としております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産について、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零又は残価保証額とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が2008年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2020/06/29 9:03